介護に関する資格には沢山の種類が存在しています。資格取得を検討しているけれど、どの資格にすれば良いのか迷っている方もいるのではないでしょうか？

そこで今回は、おすすめの介護資格を種類ごとに分けてご紹介します。

以下では内容をまとめた一覧表も掲載していますので、資格の取得を目指している方はぜひ参考にしてください。

介護資格のおすすめを一覧表で紹介！

資格名	内容	受験資格
介護職員初任者研修	介護職の入門資格	なし
介護福祉士実務者研修	介護職の中級資格	なし
介護福祉士	介護職の国家資格	・実務者研修を修了・実務経験3年以上
ケアマネージャー（介護支援専門員）	ケアプランの作成や事業者との連携など介護保険サービスのスペシャリスト	介護福祉士などの国家資格を取得後、5年以上の実務経験
認定介護福祉士	介護福祉士の上位資格	介護福祉士を取得後、5年以上の実務経験
認知症介護基礎研修	認知症ケアの基礎を習得	介護施設に勤務
認知症介護実践者研修	実践的な認知症ケア	介護施設に2年以上勤務
認知症介護実践リーダー研修	認知症ケアに関する指導を行うリーダーの育成	・認知症介護実践者研修を修了し、1年以上・現在ケアチームのリーダーかリーダー候補で、介護現場経験が5年以上など
認知症ケア専門士	認知症ケアに関する専門知識を習得	認知症ケアの実務経験3年以上
認知症介助士	認知症ケアの入門資格	なし
認知症ライフパートナー	認知症患者の趣味・嗜好に合わせたアクティビティ・ケアの方法を習得	3級・2級はなし
認知症ケア指導管理士（初級）	認知症患者と家族が必要とする適切なケアを学ぶ	なし
上級認知症ケア指導管理士	認知症ケアの上級資格	認知症ケア指導管理し（初級）に合格し、1年以上
認知症ケア准専門士	認知症ケアに関する知識を習得	過去10年間で認知症ケアの実務経験が3年未満
認知症ケア上級専門士	認知症ケアでリーダーやアドバイザーとして現場を指導する	・認知症ケア専門士としての経験が3年以上・認知症ケア上級専門試験集会を修了
重度訪問介護従業者	重度の肢体不自由者に対する専門的なケア技術	なし
難病患者等ホームヘルパー	難病や特定疾患を持つ方の在宅介護に関する知識や技術	ホームヘルパー3級以上※受講課程により異なる
介護事務	介護報酬請求業務を担当	なし
移動介護従業者（ガイドヘルパー）	外出が困難な人に付き添い、移動をサポートする	なし（自治体によって違いあり）
レクリエーション介護士	高齢者レクリエーションについての専門知識	2級はなし
介護予防運動指導員	介護予防プログラムの企画や運動指導の実施	養成講習の受講
福祉用具専門相談員	利用者にあった福祉用具の選定や助言	福祉用具専門相談員指定研修を修了
精神保健福祉士	精神障害者と社会をつなぐパイプ的な役割を持つ国家資格	福祉系大学・短大卒業ルートや一般大学卒・指定資格保有ルートなど
社会福祉士	福祉・医療に関する相談援助の専門家として認められた国家資格	・福祉系大学・短大等ルート・短期養成施設等ルート・一般養成施設等ルートなど

介護資格の代表格3選

まずは介護業務に興味があるか、すでに実務経験はあるが介護に関連する資格を有していない人が最初に取るべきと考えられる資格についてご紹介します。

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修とは、介護の基礎知識・スキルがあることを証明する入門資格です。

初任者研修資格を取得することで、採用時に有利になったり、給与の面で優遇されたりすることもあるでしょう。

初任者研修資格は、最短1ヶ月という短い期間での取得が可能です。

これから介護職を目指す方にとっては、特に取得しておきたい資格となります。なお、受講要項はありません。

ただし、初心者研修資格の取得には、一定期間スクールに通った上で修了試験に合格する必要があります。

まずは通学可能な範囲にスクールがあるか確認し、比較検討を行なってみてください。

介護福祉士実務者研修

介護福祉士実務者研修は、介護職員初任者研修の上位にあたる資格となります。

実務者研修を取得することによりサービス提供責任者として働けるほか、たん吸引といった医療的ケアの実践的なスキルを身に付けることができます。

特に、介護施設で働きながら介護福祉士を目指すためには、実務者研修の修了が必須です。

将来的に介護職でのステップアップを考えている場合は、ぜひとも取得しておきたい資格となります。

また、実務者研修の受講にかかる費用は、保有している資格によっても異なります。

初任者研修を取得していれば、無資格の場合より比較的安く費用を抑えられるでしょう。

ちなみに、実務者研修も受講要件はありません。

介護福祉士

介護福祉士は、介護系資格の中で唯一の国家資格。介護職のキャリアパス上位にあたる資格となります。

そのため、介護福祉士資格を持っていることで手当が付き、給与アップが見込めるでしょう。

介護福祉士の主な仕事は、介護を必要とする人に対して身体的な援助や日常生活のサポートを行うこと。

介護福祉士資格を取得することで、より幅広い業務に携われるようになります。

介護福祉士資格の取得方法は、大きく分けて福祉系高校ルート・養成施設ルート・実務経験ルートの3種類となります。

働きながら介護福祉士資格の取得を目指す場合は、実務者研修を終了した上で国家試験に合格しなければなりません。

関連コラム：介護福祉士とは？仕事内容、働く場所、なり方を紹介

介護福祉資格を取得した人にオススメの介護資格

介護関係の資格の中で、メジャーかつ転職などにも一定程度役に立つ資格としては、上述の通り介護福祉士などが挙げられます。

まだ介護福祉士などの資格を有していない場合は、その取得を優先すべきだと考えられるでしょう。

そしてここでは、すでに介護福祉士等の資格を取得し、さらなるスキルアップ・キャリアアップを目指す方向けにおすすめの資格をまとめました。

ケアマネジャー（介護支援専門員）

ケアマネ資格は、都道府県が管轄している「公的資格」です。主なケアマネの仕事として、ケアプランの作成と連絡調整・相談援助・お金の管理などが挙げられます。

まず介護が必要となった本人や家族から相談を受け、介護に関する計画を作成します。

次にその計画に沿ってヘルパーや看護師などへ連絡。月々の費用を計算したり、介護事業所にお金が入るよう行政に請求することもケアマネの仕事です。

ケアマネ資格は、介護福祉士といった特定の国家資格の取得などと実務経験によって受験資格が得られます。さらに、ケアマネ試験合格後には介護支援専門員実務研修を受講しなければなりません。

関連コラム：ケアマネとは？仕事内容や役割、働く場所について詳しく紹介！

認定介護福祉士

認定介護福祉士とは、介護福祉士の上位資格として『一般社団法人 認定介護福祉士認証・認定機構』が2015年12月からスタートさせた民間資格です。

介護福祉士と比較して、さらに多様な利用者や環境に対応できるための知識やスキルの習得、実践力を磨けます。

認定介護福祉士になるためには、介護福祉士として5年以上の実務経験を積んだ上で、認定介護福祉士養成研修課程を終了し、認定申請に通過しなければなりません。なお、2022年時点での資格取得者は106名となっています。

時間は掛かりますが、認定介護福祉士資格を取得すれば介護福祉士以上に高い知識・スキルを習得していることや、介護現場のリーダーとして求められる能力を有していることを証明できるでしょう。

喀痰吸引等研修

喀痰吸引等研修は、厚生労働省が認定する公的資格です。

喀痰吸引等研修を取得することで、たんの吸引（口腔内・鼻腔内・気管カニューレ内部）や、経管栄養（胃ろう・腸ろう・経鼻経管栄養）といった医療的ケアを行えるようになります。

介護福祉士実務者研修課程ですでに医療的ケアを学んでいる場合であっても、登録喀痰吸引等事業者における実地研修（第1号研修・第2号研修）を修了していなければ、実際に医療的ケアを実施することはできません。

ですが、実務者研修を修了している場合は喀痰吸引等研修のうち、基本研修の履修が免除されます。より高度なケアを行える介護職員を目指している方は、こちらの受講も検討してみてはいかがでしょうか。

認知症のケアに関係する介護資格

介護の場面では、認知症を患う方のケアを行うこともありますよね。その際に、汎用的な介護資格だけではなく、認知症ケアに特化した資格を有していることで、より適切なケアを提供でき、現場でも重宝されるだろうと考えられます。

ここではまず国が認知症施策推進大綱で取得を推進している4資格を代表資格として紹介しつつ、その他の認知症に関する資格も紹介していきます。

認知症介護基礎研修

認知症介護基礎研修とは、認知症への理解を深めて、患者のケアに必要な基礎知識やスキルを学ぶための研修です。

認知症介護基礎研修では、基本的な認知症ケアを提供できることを目的としています。

2021年度からは、無資格で働く介護職員に対して、認知症介護基礎研修の受講が義務付けられることになりました。認知症の高齢者が増加する中で、介護業界で働くのであれば認知症ケアに関する学びは欠かせません。

認知症の人を取り巻く現状や、認知症に関する基礎知識を学ぶことで、認知症ケアの基礎技術や対応方法を身に付けることができるでしょう。

認知症介護実践者研修

認知症介護実践者研修とは、認知症の方やそのご家族が日常生活を安心して送れるようケアを行うことを目的とした研修になります。

認知症介護実践者研修の受講対象者は、特別養護老人ホームや有料老人ホームなどで介護の仕事をしている職員です。

しかし、認知症介護実践者研修に関して、細かい受講要件などは定められていません。

自治体によっては介護経験の年数や、別の研修を修了していることが受講条件として定められていることもあります。

また、認知症介護実践者研修には資格を取得するための試験もありません。カリキュラムを終了すれば認知症介護実践者研修の資格が取得できるため、比較的ハードルが低い資格だといえるでしょう。

認知症介護実践リーダー研修

認知症介護実践リーダー研修は、認知症介護のリーダーを育成することを目的とした資格です。

認知症に関する資格の中でも上位に位置する資格となっており、認知症介護基礎研修や認知症介護実践者研修の上位資格に当たります。

認知症介護実践リーダー研修を取得することで、認知症への知識を深められるだけでなく、認知症介護の現場におけるチームマネジメントを学ぶこともできます。

なお、認知症介護実践リーダー研修の受講資格については、講義を受ける地域によって異なります。

一般的には、認知症介護実践者研修を終了していることや、各都道府県内の介護保険施設・事業所に従事していることなどが必要とされるケースがほとんどです。

認知症介護指導者養成研修

認知症介護指導者養成研修とは、認知症介護基礎研修や認知症介護実践者研修を自ら企画立案し、講義・演習・実習を担当することができるようになるとともに、介護サービスの質の改善についても指導することができる人材の養成を目的とした資格です。

認知症介護指導者養成研修は、認知症介護に関する最上位資格となります。将来的に指導者になることを目標としている方は、こちらの受講もぜひ検討してみてください。

認知症介護指導者養成研修では、認知症介護基礎研修・認知症介護実践者研修・認知症介護実践リーダー研修のプログラムに関する作成方法や教育技術を取得できます。

また、認知症介護のスペシャリストとして、当該地域における認知症対応力向上の推進にも貢献することが可能です。

その他認知症ケアに関係する介護資格

• 認知症ケア専門士

認知症ケア専門士とは、2005年に制定された資格であり、一般社団法人日本認知症ケア学会が主催している民間資格です。

認知症ケアに対する知識やスキル、倫理観を備えた専門技術士を養成して、認知症ケア技術の向上や保健・福祉に貢献することを目的としています。

認知症ケア専門士資格を取得することで、認知症への理解が深いことを証明でき、高度な技術を用いたケアを行えるようになります。

認知症ケア専門士は、介護保険施設・グループホーム・有料老人ホームなど、現場で直接認知症ケアに携わるケースが多いです。

また、医療現場で認知症ケアに関する知識や技術を伝えるために、医療関係者が認知症ケア専門士の資格を取得するなど、近年では医療分野でも注目されています。ちなみに、介護資格を保有していなくても認知症ケア専門士資格の受験は可能です。

• 認知症介助士

認知症介助士は、認知症を正しく理解して、さまざまな事例を通じて認知症の患者への適切な対応方法を習得できる資格です。

職場だけでなく、家庭や地域においても役立てることができる資格といえるでしょう。

認知症介助士の受験資格は、特にありません。受験にはいくつかの方法があり、認知症介助士の学びをより深めるためのセミナーと試験がセットになった認知症介助士セミナーというものもあります。

現在はオンラインでもセミナーが開催されており、自宅で好きな時間に受験することも可能です。詳細に関しては、主催機構の公式ホームページをご覧ください。

• 認知症ライフパートナー

認知症ライフパートナーとは、認知症の患者の状況を把握するスキルやコミュニケーション能力を養って、当人の趣味・嗜好に合わせたアクティビティ・ケアの方法を取得する資格です。

認知症ライフパートナーの資格には、1級〜3級までのレベルがあります。

3級は基礎的な知識、2級は介護現場の即戦力になるための知識、そして1級では指導的な役割を担うための専門的な知識を身に付けます。

試験は全国12の都道府県で開催されており、級ごとで会場が異なるので注意しましょう。なお、現在オンラインの試験は開催されていません。

• 認知症ケア指導管理士(初級)

認知症ケア指導管理士（初級）の資格では、認知症についての理解を深めて、認知症の患者とその家族が必要とする適切な認知症ケアを学びます。

認知症ケア指導管理士の資格は、認知症本人の尊厳を守り、安心して生活を送れる環境を提供するために創設されました。

医療従事者や認知症の家族がいる方、介護の仕事を目指している方などにとっては、こちらの資格も役に立つでしょう。ちなみに、認知症ケア指導管理士（初級）の試験は、全国9つの都道府県で行われます。

受験資格は、特にありません。学生の場合は、大学生・専門学校生・高校生が対象となっています。

• 上級認知症ケア指導管理士

上級認知症ケア指導管理士は、認知症ケア指導管理士（初級）の上級資格です。

試験の形式は1次試験が5肢複択のマークシート形式で、2次試験が論述形式となっています。

上級認知症ケア指導管理士は認知症の理解を深めて、介護・医療現場における認知症ケアの専門性をさらに高めることや、事業所のリーダーとして他の職員を教育するなど指導的な役割を担う人材の育成を目的としています。

上級認知症ケア指導管理士の受験資格は、認知症ケア指導管理士（初級）の合格者で、かつ合格してから1年以上が経過している人と定められています。

なお、福祉・医療系の国家資格を有している場合は、初級の受験を併願することで上級の受験も可能です。

• 認知症ケア准専門士

認知症の患者が適切なケアを受けるためには、一般の方々の協力も必要ですよね。認知症の患者を支える人的な社会資源の確保・定着を目的として設けられたのが認知症ケア准専門士の資格です。

認知症ケア准専門士の取得を通じて認知症をより深く理解する機会を広めて、認知症と向き合う環境を整えることで、質の高い介護人材の育成を目指しています。

試験は全国6つの都道府県で開催されていますが、オンラインでの受験も可能です。

受験資格は試験実施年の3月末時点で満18歳以上の人となっています。また、過去10年間で認知症ケアの実務経験が3年未満というのも受験資格の一つです。

• 認知症ケア上級専門士

認知症ケア上級専門士は、認知症ケアのチームリーダーや、地域のアドバイザーとして活躍が期待できる認知症ケアの専門家の養成を目的とした資格です。

これまでの実務経験で得た知識や技術を活かして、指導者や人的な社会資源としての立場から、認知症ケアに関わるための能力を養います。

認知症ケア上級専門士の受験資格は、認知症ケア専門士としての実務経験が3年以上の人で、尚且つ認知症ケア上級専門試験集会を修了した人です。

特に認知症ケア上級専門試験集会は受験に必須の条件となっており、現在はオンラインで開催されているため、興味のある方は調べてみてください。

その他の介護関係資格

以上、介護資格の代表格である3資格と、介護福祉士資格の取得後におすすめの資格、認知症ケアに関する介護資格をご紹介してきました。基本的には、まず上記の資格の取得を優先するべきだと考えられます。

その上でのキャリアアップや、あるいは特定分野での専門性を高めたいといった方向けに、時に特定分野限定のものも含めつつ、最後に以下ではさまざまな介護関係資格をご紹介していきます。

重度訪問介護従業者

重度訪問介護従業者とは、難病や脳性まひ、脊髄損傷などによる重度の肢体不自由の方（障害程度区分4〜6）向けの訪問介護に必要な資格です。

その名の通り、一般的な訪問介護の利用者さんよりも障害の重い方に対する専門的なサポートが実現可能となります。

重度訪問介護従業者になるためには、各都道府県が指定している重度訪問介護従業者要請研修を修了しなくてはなりません。ただし受講に必要な資格や実務経験などはなく、希望すれば誰でも受験が可能です。

難病患者等ホームヘルパー

難病患者等ホームヘルパーとは、難病や特定疾患を持つ方の在宅介護を行うために必要な資格です。

この資格を取得することで、患者さんの抱える疾患の特徴や注意すべき点を踏まえた上で、患者さんのニーズに応じたホームヘルプサービスを提供できるようになります。

難病患者等ホームヘルパーになるには、都道府県や地方自治体が指定している教育機関において、難病患者等ホームヘルパー養成研修を受講することが必須条件です。

研修では入門課程・基礎課程I・基礎課程Ⅱでそれぞれ受講要件が異なります。

受講する際には、各自治体へ確認してから申し込みを行いましょう。すべてのカリキュラムを履修することで、難病患者等ホームヘルパー養成研修の修了証が授与されます。

介護事務

介護事務とは、介護保険に関する知識が学べる資格です。

またワードやエクセルといったPCスキルや経理業務の知識なども学び、介護サービス施設や事業所などへ勤務する上でも活かせます。

介護事務の資格は、民間企業が独自に提供している民間資格です。そのため、スクールによっては「介護事務」以外の呼び名も存在しています。

民間団体によって学ぶ内容や試験なども多少異なりますが、習得できる技能に大きな違いはありません。

資格を取得することで、介護報酬請求業務（レセプトの作成）ができるようになります。

民間団体によるカリキュラムの違いが気になる方は、必要だと思う内容をチェックして比較検討してみることをおすすめします。

移動介護従業者（ガイドヘルパー）

移動介護従業者（ガイドヘルパー）は、同行援護を行うために必要な公的資格です。

ガイドヘルパーの仕事は、障害があって一人で外出するのが難しい方の移動に同行して、必要なサポートを行うこと。

全身性障害を持つ方を対象とした「全身性障害者移動介護従業者」、視覚障害を持つ方を対象とした「視覚障害者移動介護従業者」、知的障害を持つ方を対象とした「知的障害者移動介護従業者」といった種類があります。

ガイドヘルパーの資格を取得するためには、各自治体が指定している養成研修実施期間で、研修カリキュラムを履修すればOK。資格取得に必要な試験もありません。ヘルパーなど、他の介護系資格を有している場合は最短2日で取得することも可能です。

レクリエーション介護士

レクリエーション介護士は、現場の介護職員の声を受けて2014年9月から創設された民間資格です。

これまで介護施設では、たびたびレクリエーションのマンネリ化が問題視されることも多々ありました。

そこでレクリエーション介護士は「レクリエーションを基礎から学びたい」「レクリエーションの幅を広げたい」といった現場のニーズに応えるべく、レクリエーションの企画・実施ができる介護人材を目指すための資格となっています。

レクリエーション介護士には1級と2級があり、2級は認定講座を受講して終了試験に合格すれば誰でも取得可能です。特にレクリエーションを担当する機会の多い介護職員にとっては、要チェックな資格の一つでしょう。

介護予防運動指導員

介護予防運動指導員とは、高齢者のための介護予防プログラムを作成したり、筋力トレーニングや口腔ケアなどの指導を行なったりする専門家を目指すための民間資格です。

介護予防運動指導員の資格を取得することで現場リーダーを任されたり、高齢者の方から信頼されやすくなったりすることもあるでしょう。介護紹介において、差別化された人材になれることもあるようです。

介護予防運動指導員は、地方独立行政法人東京都健康長寿医療センターが指定する研修を受講すれば取得できます。

ただし研修を受講するためには、初任者研修や実務者研修、介護福祉士などの介護や医療に関わる資格を保有しているといった要件を満たさなくてはなりません。

福祉用具専門相談員

福祉用具専門相談員とは、介護保険の指定を受けた事業所に2名以上の配置が義務付けられている公的資格です。

取得することで、介護保険サービスの被保険者に対して家庭環境や身体状況に合った福祉用具の選び方や使い方をアドバイスできるようになります。

福祉用具専門相談員になるためには、厚生労働大臣が指定する福祉用具専門相談員指定講習会にて、講習で行われる全てのカリキュラムを履修しなければなりません。

なお、介護福祉士・看護師・理学療法士・作業療法士といった資格を持っている場合は、この講習を修了しなくても福祉用具専門相談員になることが可能です。

精神保健福祉士

精神保健福祉士とは、精神障害を持つ方を対象として、社会復帰をサポートするために必要な国家資格です。一般的には精神科ソーシャルワーカー、略してPSWと呼ばれることもあります。

精神保健福祉士の資格は社会福祉士と同様に、生活相談員になるための資格要件の一つとなっています。

精神保健福祉士の資格を取得するためには、精神保健福祉士国家試験に合格しなければなりません。

ちなみに、社会福祉士の資格を持っている場合は一部の試験科目を免除されることもあります。申込を行う際には、試験科目についても確認してみてください。

社会福祉士

社会福祉士とは、ソーシャルワーカーとも呼ばれる社会福祉専門職の国家資格です。

社会福祉士は、福祉士資格の中でも相談援助を主とする資格となっています。この資格は1987年の「社会福祉士及び介護福祉士法」の制定とともに新たに作られました。

社会福祉士は「社会福祉士及び介護福祉士法」に基づいて、身体上もしくは精神上の障害がある方や環境上の理由などにより日常生活を営むのに支障がある方の相談に乗り、助言・援助をしたり福祉サービスを提供する者やその他の関係者との連絡及び調整などを行います。

なお、社会福祉士は名称独占と呼ばれる資格に分類されており、同様の業務は無資格で行うことも可能です。しかし、実際は相談援助職として働いている多くの方が社会福祉士の資格を取得しています。

関連コラム：社会福祉士とは？仕事内容や相談業務の流れや将来性についても解説

資格の取得を考える際は予備校という選択肢も！

今回は福祉に関係する資格をいくつか紹介してきました。

資格を取得する際には、効率よく合格するために予備校での学習を検討するのも一つの手となるでしょう。

中でもアガルートでは、今回ご紹介した資格の中でも介護福祉士はもちろんのこと、社会福祉士やケアマネの講座も提供しています。無料の受講相談も行なっているので、こちらもぜひ検討してみてください。