今回は男性におすすめの10資格をピックアップして紹介します。

社会人や学生が将来のキャリアアップを図っていくために、どのような資格が効果的か確認しておきたくありませんか？

正しい方向性で学習を行うことにより、今後のキャリアや年収が大きく変わってくることも考えられます。

男性におすすめの資格一覧！人気講座順に10個紹介！

ここでは、男性におすすめの資格試験を10個、一覧形式で紹介します。

なお、選定基準は、弊社アガルートの講座の受講データをもとに、男性(であると回答した方)の受講割合が多い順に選んでいます。

お金を払って講座を購入するという、「よりシビアな視点」で男性が実際に選んだ資格10個を選定しました。

今回の記事を通じて、ぜひご自身の資格選びの参考にしてみてください。

※受講者の年代別データは2021年9月~2022年8月のものを用いています

1位：司法試験

資格試験の中でも最難関に位置する司法試験ですが、試験に合格した暁には、多岐に渡る法律業務を行うことが可能。

代表的なものは弁護士や裁判官、検事です。

弁護士の場合は、企業に対する法務サービスとしてリーガルチェックや、法律顧問、係争対応など。

個人に対しても、民事事件や刑事事件の代理人としての業務が挙げられます。

そして、最近の就業先として多いのが、弁護士資格者が一般企業の法務部門でキャリアを形成するパターン。

弁護士資格をもった企業法務担当の場合、社内における法務面での貢献度が非常に高いうえ、法務面で強い会社という印象を対外的に与えることができるため、非常に重宝されることとなります。

就業先としては、法律事務所や経験を積んでからの独立開業、前述した一般企業での企業内弁護士としての就業、検事や裁判官といった道が考えられます。

ただし、裁判官は一般に、司法試験合格者の中でも成績上位者がなれるとされており、最高位として最高裁判所長官があります。

さらに、専門性を発揮する形で法律学者、さらには政治家への転身なども考えられ、司法試験合格者のキャリアは今も昔も安泰であり、非常に幅広いといえるでしょう。

2位：行政書士

行政書士試験に合格した場合には、行政書士資格を得て働くか、それ以外で働くかで大きく違ってきます。

行政書士資格を取得して働く場合には条件があり、各都道府県の行政書士会を経由して、日本行政書士会連合会の登録を受ける必要が。

登録を受けるためには、個人として開業しているか、ほかの行政書士や行政書士法人の使用人・社員であることが必要です。

原則、開業を行うか、行政書士法人や行政書士の個人事務所に勤務することとなります。

この場合、行うのは行政書士としての業務となります。

官公庁に提出する書類の作成とその代理、相談、権利義務に関する書類の作成とその代理、相談、事実証明に関する書類の作成とその代理、相談など。

一方で、行政書士試験合格者として登録せずに働く場合は、一般企業での法務・総務部門での活躍が期待されます。

特に建設業や許認可が必要なサービス業などにおいて、試験勉強で学んだ法律知識が発揮できるとともに、将来の独立開業に備えての経験にもなるでしょう。

3位：土地家屋調査士

不動産登記の専門家である土地家屋調査士は、表示に関する登記を専門に行うことが可能。

表示に関する登記とは、不動産の登記簿における表題部に関する登記であり、登記がされていない土地や建物に関して新たに行う登記のことをいいます。

ほかには、土地や建物など不動産の調査や測量、表示に関する登記やその審査請求の代理、筆界特定手続、土地の協会でトラブルが起きた際の筆界を確定させる手続の代理など、専門性が非常に高い業務となります。

おもな就業先は、土地家屋調査士法人に勤め、経験を積んで開業することが一般的。

土地家屋調査士は独立開業が前提の資格であり、さらに資格者として独立した存在であることが必要とされています。

そのため、試験合格後に土地家屋調査士としての資格を取得する場合、一般企業に就業して業務を行うことはできません。

対して、試験合格後に一般企業に勤める場合は、測量会社や建設・不動産コンサルタントが考えられます。

4位：測量士補

測量士補は、上位資格である測量士が作製した計画に従い測量に従事することがおもな業務。

測量士が作製する計画も、測量士ならびに測量士補が従事する測量も、測量士もしくは測量士補の資格をもつ者しか実施できない、資格保有者の独占業務となります。

測量士補の就業先として、測量が必要となる測量会社や測量士・土地家屋調査士事務所、さらに設計コンサルタント会社や、不動産会社への就職が考えられます。

また、測量自体の需要は国からの調査依頼や、大手ゼネコン、ハウスメーカー、さらには不動産会社など、測量が必要となる場面が非常に多いため、無くなる可能性は少ないでしょう。

さらに、測量士補試験に合格した場合には、土地家屋調査士の午前試験が免除になるというメリットもあります。

そのため、測量士補の資格を持っていることで、就職だけではなく、上位の測量士や土地家屋調査士といった難関資格への挑戦も可能となる、有望な資格であるといえます。

5位：社会保険労務士(社労士)

社労士は、労務関連の書類の作成や、労務分野のコンサルティングを中心に、労務全般の業務で活躍できます。

特に働き方改革や女性の社会進出など、労務関連が社会的にクローズアップされる現在においては、非常に重要な位置づけにある資格。

社労士にもほかの士業資格同様に独占業務があり、社労士法2条の1号、2号で分類している、いわゆる1号業務、2号業務がそれにあたります。

1号業務は、行政に提出する、労働社会保険諸法令に基づく申請書、届出書、報告書などの作成代行。

2号業務は、労働社会保険諸法令に基づく帳簿書類として、就業規則、労働者名簿、賃金台帳の３つの帳簿作成です。

ほかに独占業務ではない、3号業務として、事業における労務管理その他の労働に関する事項の相談業務が。

就業先は、社労士事務所に勤務することや、経験を積んで開業することが挙げられますが、一方で企業内社労士として、企業の人事労務部門や人事労務コンサル会社も考えられるでしょう。

企業の人事労務部門で働く場合、給与計算や社会保険関連の手続、社員の労務相談窓口に加え、人事制度の設計など、人事労務の専門家としての幅広い活躍が期待されます。

人事労務コンサルの場合は、企業に対する労務相談対応や顧問などの業務が考えられます。

6位：マンション管理士・管理業務主任者

マンション管理士と管理業務主任者はともにマンション管理に関する資格ですが、仕事内容は少し異なっています。

マンション管理士は、マンション管理組合や理事会側のサポートとして、相談業務や顧問業務、マンションの修繕計画の立案やチェック、管理規約や細則の制定や修正を行うことが多くなります。

独立開業の道もありますがあまり多くないのが現状で、マンション管理会社や販売会社など、不動産業界で働く方が多い傾向。

対して、管理業務主任者は管理会社に勤務して、管理組合に対する管理事務の報告や、管理委託業務に関する重要事項説明、マンションの設備や組合運営に関するマネジメントを担います。

共に国家資格ですが、マンション管理士資格は、名称独占のコンサルタント的な色合いが強くなっています。

一方の管理業務主任者は、管理事務の報告や重要事項の説明は、管理業務主任者登録をしていなければ行えない業務であり、業務独占かつ一定の割合で設置しなければならない必置資格でもあります。

試験の内容は被る所が多く、ダブル受験者も多い資格ですが、マンション管理士の方がやや難易度が高い傾向に。

7位：司法書士

司法書士は、難易度の非常に高い法律系の国家資格ですが、その中でも登記を中心とした業務を行う専門家。

不動産登記と商業登記の申請は司法書士でないと実施できない独占業務です。

土地家屋調査士が行うことができる不動産登記は表示に関する登記でしたが、対する司法書士は不動産に関する権利を公示するための登記を行うことが可能。

権利を公示するための登記とは、不動産の所有者が誰であるのかを明確にするための所有権に関する事項や、所有権以外の権利である抵当権や賃借権などの設定に関する登記を指します。

司法書士もほかの士業資格同様、独立開業に適した資格といえるため、就業先は将来的な独立を目指すべく司法書士事務所が中心です。

ほかの士業との業務の補完を行うべく、税理士や土地家屋調査士と協力しながら事務所を開設するといったケースもあります。

それ以外では、弁護士や行政書士と同様に一般企業の法務部に入社し、専門分野の登記を中心とした企業内司法書士として会社の戦力となることもあるでしょう。

8位：宅地建物取引士（宅建士）

宅建士は毎年20万人以上が受験する、非常に人気の高い資格。

おもな業務としては、宅建士でなければできない3大業務である、契約締結前における重要事項の説明、重要軸説明書への記名・押印、そして契約内容書面への記名・押印が挙げられます。

それ以外にも、不動産会社におけるセールスや客付け、契約書・重要事項説明書の作成、さらに不動産コンサルティングなども業務に入ってくるでしょう。

就業先としては、不動産業界全般として、不動産会社や不動産コンサルティング会社、不動産投資会社、建設会社、金融機関など幅広い可能性が考えられます。

さらに経験を積めば不動産会社の開業も可能となるでしょう。

また、宅地建物取引業者においては、事務所ごとに従業員5人に対して1人以上の専任の宅建士を設置しなければなりません。

従業員には、セールスや客付け業務に加え、総務や人事、経理などバックオフィス人員も含むため、一定の人員の確保のためにも、常に求人も多い資格であるといえます。

9位：公務員

公務員には大きく分けて国家公務員と地方公務員が。

国家公務員は総合職試験と一般職試験があり、総合職試験はさらに院卒者試験と大卒程度試験とわかれますが、それぞれ専門分野における試験を受験することとなります。

国家公務員の総合職はいわゆるキャリア官僚と言われる位置づけになり、国家政策を担うプロジェクトを中心に働くこととなるでしょう。

一方の一般職は、ノンキャリア官僚として、事務的な業務やルーチンワークを担当することとなります。

地方公務員は、難易度ごとに上級、中級、初級に分けられ、上級が出世コースにあたり、本庁に勤務しながら出先機関への異動を繰り返すこともあります。

国家公務員の場合の就業先は、1府12省庁や各出先機関、裁判所や国会、公正取引委員会、人事院など、国が担う各機関で働くこととなるでしょう。

地方公務員は地方公共団体が管轄する、都道府県庁、市町村区庁、公立学校の教職員、警察や消防署、病院など、地域に根付いた施設を中心に勤務します。

10位：賃貸不動産経営管理士

2021年に国家資格化された賃貸不動産経営管理士ですが、その影響もあり急激に受験者数も伸びている人気資格。

おもな業務としては、賃貸不動産管理業務全般として、賃貸物件の管理や入居者の募集、入居のための審査業務、賃貸住宅の市場調査などが挙げられます。

賃貸マンションやアパートを所有している大家から管理業務を受託することにより、これらの業務を実施することが可能。

また、賃貸不動産管理業を行う事務所に置く必要がある業務管理者は、令和4年度以降の賃貸不動産経営管理士試験に合格したのちに、要件を満たして登録した者は業務管理者の資格を得ることができるようになりました。

そのため、おもな就業先は賃貸不動産管理業者をはじめ、不動産会社、不動産コンサルティング会社、不動産投資会社などが考えられます。

さらに、知識やノウハウを活用して自ら大家として開業することも考えられます。

男性向け資格の難易度ランキング【勉強時間順】

男性におすすめの資格において、難易度ランキングを学習時間別で並べ、それぞれの勉強時間などについてまとめました。

今回紹介している資格は、ビジネス経験がある方にとっては有利なこともあります。

その場合は、下記の勉強時間よりも少ない時間で取得可能と考えることができるでしょう。

10位：賃貸不動産経営管理士　100～200時間

不動産の関連知識がある方や、資格試験の勉強に慣れている方などであれば、100時間程で十分とされています。

一方で、初学者で関連知識がない場合、さらに独学の場合は200〜250時間は確保する必要があります。

9位：測量士補　200時間

試験の半年前から学習を開始する場合は、1日1時間以上の確保が必要となります。

社会人の場合は、業務や付き合いなどで毎日学習が難しくなる場合があるため、余裕を見て時間の確保や、スケジュール調整、隙間時間の有効活用などが必要となるでしょう。

8位：宅地建物取引士　300～400時間

多くの合格者の方が半年前から勉強を開始されているという状況を考えると、試験日から逆算して1日2時間の勉強時間は確保しなければなりません。

ただし、学習経験のある方はもう少し短いものになると想定されます。

7位：管理業務主任者　300時間　マンション管理士　500時間

管理業務主任者の勉強時間は初学者で300時間程確保する必要があり、半年間の勉強期間で1日2時間程確保する必要があります。

一方のマンション管理士は500時間程ですが、初学者の場合は700時間程まで見ておく必要があり、10か月間の勉強期間で1日2時間程確保する必要があります。

6位：行政書士　600時間

独学者の場合は800〜1,000時間の学習時間の確保が必要と言われています。

社会人の場合、試験日から逆算して平日2時間、週末に各5時間確保して週20時間程確保できるなら、7か月程で確保できます。

余裕を見て学習計画を立てるなら、9〜10か月程確保して臨むのが適切でしょう。

5位：800時間　社会保険労務士

行政書士同様、1週間で20時間を確保する場合、9か月程の時間を確保する必要があります。

全く労務関連の知識がない人によっては1,000〜1,300時間の確保も必要となってくるため、その場合はさらに数か月の余裕を持って学習を開始するのが良いでしょう。

4位：1,000時間　土地家屋調査士

土地家屋調査士試験の学習範囲は、法律系の知識だけでなく、計算や作図といった技能が必要となる特徴的な試験のため、人によって得手不得手がかなり出ることが考えられます。

そのため、1,000時間の学習を1年間で確保し、インプット学習を継続しつつ、早くからアウトプット学習に取り組むこともポイントです。

3位：300～1,500時間　公務員

国家公務員と地方公務員を合わせて記載しているため、勉強時間には幅が出ています。

大学生が国家公務員を受験する場合は、1年で900時間程勉強する必要が出てきます。

一方で、地方公務員の場合は、受験する地方公共団体にもよりますが、下限に近い所を確保すればよいこととなるでしょう。

2位：3,000時間　司法書士

社会人が3,000時間を確保するためには、相応の期間が必要となります。

勉強に専念する専業受験の場合、1日8時間程の学習時間を確保するとしても、1年半程必要でしょう。

一方の兼業受験生の場合、平日3時間、休日8時間程の学習時間を確保するとしても、3年弱を要し、最短合格であっても3年ほどかかることとなります。

1位：3,000～10,000時間　司法試験予備試験

予備試験合格から司法試験合格までにはさらに2,000時間程の勉強が必要と言われているため、合計すると、5,000〜12,000時間の確保が必要となります。

ここまでになると、勉強時間よりも、方向を間違えずに、集中してするということが最も重要といえるでしょう。

独学が難しいと感じたら予備校の活用も

資格試験においては、合格するための勉強時間が長ければ長いほど、独学での学習は厳しいものとなり、合格までに長い道のりとなってしまいます。

受験生にとって学習時間を確保できるかどうかの環境にもよりますが、迷わずに効率的な勉強を志す場合は、通信講座による勉強も選択肢のひとつでしょう。

通信講座は、試験予備校に通学しなくても、自宅にいながら優秀な講師の講義を受けることができます。

とりわけ、アガルートでは今回紹介した資格すべてにおいて、試験対策講座があり、それぞれの分野で知識と経験が豊富な講師がわかりやすく解説しています。

初学者から学習経験者の双方において、合格するための基礎と応用が学べる機会を準備しているため、各対策講座をこの機会に是非確認してみてください。