HOME > 司法試験・予備試験 > 司法試験 特別対策 > 司法試験|平成29年司法試験 予想論点攻略講座

司法試験|平成29年司法試験 予想論点攻略講座

緻密な分析に基づき予想します。今年もピンポイントに当てに行きます。

 本講座は,工藤北斗講師が,平成29年の司法試験論文式試験(7科目)の論点を予想し,その論点が含まれた問題(新旧司法試験,予備試験)について,解説講義を行うものです。
 工藤講師には,長年にわたり司法試験の問題と出題傾向を分析し,過去に多くの出題論点を的中させた実績があります。
 講師によってセレクトされた出題蓋然性が高い論点にフォーカスし,本試験で問われたとしても,正確,かつ適切に答案作成ができるよう万全の準備を整えてください。

※ 本講座の教材・講義映像は,司法試験論文過去問解析講座,予備試験論文過去問解析講座及び旧司法試験論文過去問解析講座の教材・講義映像を再編集したものになります。


担当講師:工藤北斗

教材発送日本講座には,教材の発送はございません。

【問題】扱う問題については,こちらを御覧ください。

【解説付きレジュメ】マイページ上でpdfデータをダウンロードしていただく方法で配布いたします。

視聴開始日:2017/4/1

視聴期限:2017/12/31

 

1 本講座のポイント

(1)工藤講師の予想する論点を知る

 司法試験論文式試験の出題は,当然ながら過去の出題実績が考慮されたものになります。また,科目に応じて,毎年問われ続けるもの,何年か周期で問われるものなど様々なパターンが考えられます。
 本講座では,司法試験の受験指導に特化して,問題研究を長年続けてきた講師が,過去11年間の出題実績のみならず,旧司法試験や予備試験における出題実績も踏まえ,平成29年の司法試験の出題予想論点を絞り込みました。
 工藤講師が,出題傾向を緻密に分析し,論点を今年もピンポイントに当てに行きます。
 なお,2017 司法試験型答練をご受講の方に配慮し,できるだけ同答練で扱った論点との被りが出ないように論点及び問題をピックアップしました。

(2)論点に「気付いた」だけでなく,「理解」に基づき「考察」する

 問題文中に論点があった場合,まず,①その論点に気付くことができるでしょうか。次に,②論点を処理するための基本的な理解が出来ているでしょうか。さらに,③その理解と深い考察に基づき,適切にあてはめをして,答案上にうまく表現することができるでしょうか。
 おそらく,本試験特有の現場思考型問題では,①の段階でつまずいてしまう方も多いでしょう。また,仮に論点に気付くことができたとしても,②および③の段階をうまくクリアすることは,困難です。
 上記①~③のプロセスを踏むことができるかを再度確認する作業は,時間がかかり,一人ではなかなかできません。
 本講座では,講師が出題蓋然性の高い論点につき,短時間で基本的な理解を定着させ,採点者から高い評価を得るためには,答案上でどのように問題文の事実を活用して,あてはめをすればいいかを解説いたします。こうすることで,①~③のプロセスを正しく踏むことができるようになります。

2 レジュメの特長

※ 本講座のレジュメにつきましては,マイページ上でpdfデータをダウンロードしていただく方法で配布いたします。

(1)問題→講師書き下ろしのコンパクトな解説→講師書き下ろし模範答案

 本講座のレジュメは,1問ごとに,問題(※問題によっては出題趣旨を掲載します)・解説・模範答案で構成されています。
 解説・模範答案は,講師自らが書き下ろしているため,講師が示す正しい思考のプロセスを辿るとともに,適切な事実の評価を学ぶことができます。
 さらに,解説は,論点を大展開することなくコンパクトにまとめられています。そうすることで,直前期に効率よく知識と答案作成の指針を確認することができます。

(2)本講座で取り扱う問題

 本講座で取り扱う問題は,以下のとおりです。問題文のダウウンロードはこちらから

◇憲法:旧司法試験 平成20年度第1問(団体と構成員の自由)・旧司法試験 平成21年度第1問(報道の自由,取材の自由) 
◇行政法:予備試験 平成27年(処分性,信義則)・予備試験 平成28年(訴えの利益,行政手続) 
◇民法:旧司法試験 平成19年度第1問(債権者代位権,詐害行為取消権)・旧司法試験 平成22年度第2問(譲渡担保,物上代位,付合,即時取得など)
◇商法:司法試験 平成23年(自己株式の取得,自己株式の処分)
◇民事訴訟法:予備試験 平成23年(当事者確定,信義則)・予備試験 平成28年(弁論主義,既判力)
◇刑法:旧司法試験 平成15年度第2問(偽造)・予備試験 平成25年(銀行取引と財産罪,共犯の因果性)
◇刑事訴訟法:旧司法試験 平成22年度第1問(無令状捜索差押え)・予備試験 平成25年(訴因の特定,訴因変更の要否)

価格/講座のご購入

販売を終了いたしました。