本や図書館が好きで図書館司書として働きたいと考えても、何から始めればよいのか迷う人は多いでしょう。

図書館司書になるには、図書館法に定められた司書資格を取ったうえで、図書館を運営する自治体や法人の採用に合格する必要があります。

司書資格に筆記の資格試験は無く、大学での科目の修得か司書講習の修了で取得できます。

図書館司書になるには司書資格の取得と採用試験の合格が必要

図書館司書になるには、①図書館法第5条に定める司書資格を取る、②公共図書館を運営する自治体などの採用試験・求人に合格する、の2段階が必要です。

資格を持っているだけでは図書館に勤められず、採用されて初めて図書館司書として働けます。

まずは図書館司書の役割を確かめ、働き始めるまでの流れを順に見ていきましょう。

図書館司書とは図書館法に定められた図書館の専門職員

図書館司書は、図書館法第4条で「図書館の専門的事務に従事する」と定められた専門職員です。

司書の資格の要件を定めているのも、同じ図書館法の第5条です。

専門的事務には、資料の選定、目録の整備、貸出、利用者の調べものの支援などが含まれます。

※出典：「図書館法」第4条・第5条 e-Gov法令検索

図書館司書になるまでの流れ

図書館司書として働くまでの流れは、「司書資格を取る→図書館の求人・採用試験に応募する→合格して図書館に配属される」の3ステップです。

1. 司書資格を取る：大学・短大で必要な科目を履修するか、司書講習を修了する
2. 求人・採用試験に応募する：自治体の司書職採用試験、国立国会図書館の採用試験、図書館を運営する法人の求人から選ぶ
3. 図書館に配属される：採用された自治体や法人の図書館で、司書として働き始める

文部科学省も、司書・司書補として活躍するには自治体等の採用試験を受けて図書館に配属される必要があると案内しています。

つまり、資格の取得と採用は別の段階で、図書館司書を目指すなら採用までを見据えた準備が欠かせません。

※出典：「司書について」文部科学省

図書館司書の資格の取り方は3ルート

図書館司書の資格の取り方は、①大学・短大で司書養成科目を履修して卒業する、②大学・短大・高専を卒業後に司書講習を修了する、③司書補として3年以上勤務して司書講習を修了する、の3ルートです。

3つのルートは、図書館法第5条第1項に定められた資格の要件にそれぞれ対応しています。

※出典：「図書館法」第5条第1項 e-Gov法令検索

大学・短大で司書養成科目を履修して卒業する

大学・短大で文部科学省令が定める「図書館に関する科目」を修得して卒業すると、卒業と同時に図書館司書の資格を取得できます。

司書養成課程を開設している大学・短期大学は、文部科学省が一覧で公表しています。

一覧には全国の4年制大学・短期大学が並び、通信課程を設置している大学には印が付く形です。

また、通信課程なら通学しなくても同じ司書資格を目指せます。

進学先を選ぶときは、志望する学部・学科のカリキュラムに司書養成課程があるかを見ておきましょう。

※出典：「司書養成課程（図書館に関する科目）開設大学一覧」文部科学省

大学・短大・高専を卒業後に司書講習を修了する

大学・短大・高等専門学校を卒業した人は、夏を中心に大学で開かれる司書講習を修了すると、図書館司書の資格を取得できます。

司書講習を受講できる人は、図書館法施行規則第3条で次のように定められています。

• 大学に2年以上在学して62単位以上を修得した人（大学・短大を卒業した人を含む）
• 高等専門学校を卒業した人
• 司書補などの職に通算2年以上ある人（受講資格の条件。司書補ルートで司書資格を得るには通算3年以上の勤務と講習の修了が必要）

司書講習を開く大学は、文部科学省が年度ごとに公表する講習の実施大学一覧で確かめられます。

実施する大学・講習期間・受講方法は年度によって変わるため、受講したい年度の一覧と各大学の募集案内を見ておきましょう。

また、書類審査や作文で受講者を選ぶ大学もあるため、申込期間に合わせて早めに準備を始めると安心です。

※出典：「図書館法施行規則」第3条 e-Gov法令検索

※出典：「司書について」文部科学省

司書補として3年以上勤務して司書講習を修了する

司書補などの職に通算3年以上就いた人は、司書講習を修了すると図書館司書の資格を取得できます。

司書補は、図書館法第4条で「司書の職務を助ける」と定められた職員です。

司書補の資格は、高校を卒業するなどして大学に入学できる人が、司書補の講習を修了すると得られます（図書館法第5条第2項・図書館法施行規則第4条）。

大学を卒業していない人でも、このルートなら司書資格の取得をあきらめる必要がありません。

さらに、司書補として図書館で働きながら経験を積めるため、実務を知ったうえで司書講習に臨めます。

※出典：「図書館法」第4条・第5条 e-Gov法令検索

※出典：「図書館法施行規則」第4条 e-Gov法令検索

【立場別】図書館司書になるには

図書館司書になるには、今の立場によって近道が変わり、高校生は司書養成課程のある大学・短大への進学、大学生は在学中の司書養成課程の履修、社会人・大卒は司書講習か通信制大学、高卒は司書補の講習から目指すのが基本です。

高校生は司書養成課程のある大学・短大に進学する

高校生は、司書養成課程を開設する大学・短大に進学し、在学中に「図書館に関する科目」を修得して卒業するのが確実なルートです。

卒業と同時に図書館司書の資格を得られるため、卒業後に改めて講習を受ける手間がかかりません。

進学先を選ぶときは、次の2点を見ておきましょう。

• 文部科学省の「司書養成課程（図書館に関する科目）開設大学一覧」に志望校が載っているか
• 志望する学部・学科で司書養成課程を履修できるか

なお、司書養成課程は全国の数多くの4年制大学と短期大学に開設されており、学びたい分野と通学のしやすさに合わせて選べます。

※出典：「司書養成課程（図書館に関する科目）開設大学一覧」文部科学省

大学生は在学中に司書養成課程の科目を履修する

在学中の大学に司書養成課程があれば、卒業までに「図書館に関する科目」を修得すると、卒業と同時に図書館司書の資格を取得できます。

一方、在学中の大学に司書養成課程が無い場合は、次の2つの方法があります。

• 大学に2年以上在学して62単位以上を修得し、司書講習を受講する（図書館法施行規則第3条）
• 卒業後に通信課程のある大学で、科目等履修生として必要な科目を修得する

公共図書館の正規職員を目指す大学生は、資格の取得と並行して自治体の採用試験の準備も進める必要があります。

※出典：「図書館法施行規則」第3条 e-Gov法令検索

※出典：「司書について」文部科学省

社会人・大卒は司書講習か通信制大学で資格を取る

大学・短大を卒業している社会人が図書館司書を目指すなら、司書講習を修了するか、通信課程のある大学で「図書館に関する科目」を修得して司書資格を取ります。

2つの方法の特徴は次のとおりです。

方法	学び方	特徴
司書講習	夏を中心とした数か月に集中して受講する	対面以外の方法で受講できる大学もある
通信制大学	自宅で学ぶ	科目等履修生として必要な科目だけを修得できる大学がある

通信課程を設置している大学は、文部科学省の「司書養成課程（図書館に関する科目）開設大学一覧」で確かめられます。

ただし、費用・受講期間・受講方法は大学ごとに異なります。

自分の仕事や生活の予定に合う方法を、各大学の募集要項で比べてみてください。

※出典：「司書養成課程（図書館に関する科目）開設大学一覧」文部科学省

※出典：「司書について」文部科学省

高卒は司書補の講習から目指す

高卒の人は、司書補の講習を修了して司書補の資格を取り、司書補として通算3年以上勤務したあと司書講習を修了すると、図書館司書の資格を取得できます。

高卒から司書資格を取るまでのステップは次のとおりです。

1. 司書補の講習を修了して司書補の資格を取る（大学に入学できる人が受講できる）
2. 図書館で司書補などの職に就き、通算3年以上勤務する
3. 司書講習を修了して司書資格を取る

司書補の講習を開く大学も、文部科学省が年度ごとに公表する一覧で確かめられます。

また、大学・短大（通信課程を含む）に入学して「図書館に関する科目」を修得するルートも選べます。

※出典：「図書館法」第5条 e-Gov法令検索

※出典：「図書館法施行規則」第4条 e-Gov法令検索

※出典：「司書について」文部科学省

図書館司書の主な就職先と採用のされ方

図書館司書の主な就職先は、公共図書館、指定管理者などの民間団体が運営する公共図書館、大学図書館・専門図書館、学校図書館の4つで、運営者によって採用のされ方が異なります。

運営者ごとの採用のされ方を、順に見ていきましょう。

自治体が運営する公共図書館

都道府県・市区町村が運営する公共図書館の正規職員は地方公務員で、自治体の採用試験に合格して採用されます。

自治体によっては、司書資格を持つ人を対象にした「司書職」の区分で採用試験を行う場合もあります。

そのため、地域の公共図書館で図書館司書として働きたい人は、志望する自治体の採用情報を追っておくとよいでしょう。

指定管理者などの民間団体が運営する公共図書館

自治体から公共図書館の運営を任された民間企業・NPO法人などの指定管理者が運営する図書館では、その法人の職員として採用されます。

指定管理者制度は、地方自治法第244条の2に基づき、自治体が公の施設の管理を法人その他の団体に任せる仕組みです。

なお、応募は各法人の求人から行い、雇用形態（正社員・契約社員など）は求人ごとに異なります。

図書館司書として長く働きたい人は、応募前に求人票の雇用形態欄を確かめてください。

※出典：「地方自治法」第244条の2 e-Gov法令検索

大学図書館・専門図書館

大学図書館は大学（学校法人・国立大学法人など）、専門図書館は企業や研究機関などが運営し、図書館司書はそれぞれの法人の採用に応募して働きます。

大学図書館は、学生・研究者の学習や研究を資料の面から支える職場です。

一方、専門図書館では特定の分野の資料を集め、企業や研究機関の利用者に提供します。

運営する法人ごとの採用の仕組みを次にまとめました。

• 国立大学の図書館：地区ごとの実施委員会が実施する国立大学法人等の職員採用試験で採用される
• 私立大学の図書館：各大学が独自に採用試験を行う
• 専門図書館：各企業・研究機関の採用ページや求人から応募する

※出典：「司書について」文部科学省

学校図書館：学校司書または司書教諭として働く

小・中・高校の学校図書館で働く職員には、学校図書館の職務に専ら従事する「学校司書」と、教諭が兼ねる「司書教諭」があります。

文部科学省の資料をもとに、図書館司書との違いをまとめると次のとおりです。

項目	司書	学校司書	司書教諭
根拠法	図書館法第4条	学校図書館法第6条	学校図書館法第5条
職務	図書館の専門的事務に従事する	専ら学校図書館の職務に従事する	学校図書館の専門的職務を掌る
資格	図書館法第5条の資格	制度上の資格の定めは無く、採用する自治体が条件を定める	教諭が司書教諭の講習を修了して充てられる
配置	必置ではない	置くよう努める（努力義務）	12学級以上の学校に必置

このように職ごとに必要な資格が違うため、学校図書館で働く道を考えるときは、目指す職がどの区分にあたるかを確かめておきましょう。

※出典：「『司書教諭』と『学校司書』及び『司書』に関する制度上の比較」文部科学省

※出典：「学校図書館法」第5条・第6条 e-Gov法令検索

公務員・正社員として図書館司書になるには採用試験への合格が必要

公務員・正社員の図書館司書になるには、自治体の司書職採用試験や国立国会図書館の採用試験に合格する必要があります。

司書職の採用予定は少人数の例が見られるため、資格の取得と並行して試験対策を進めることが大切です。

一方、民間の正社員として働きたい場合は、指定管理者が運営する図書館や私立大学の図書館など、各法人の採用試験や求人に応募します。

自治体の司書職採用試験は教養・専門・面接で選考される

自治体の司書職採用試験は、一般的な知識と文章力をみる教養試験・小論文、図書館に関する専門試験、面接で選考されます。

たとえば、大阪府の司書職採用選考では、次の内容で選考が行われています。

項目	内容
受験資格	年齢の要件を満たし、司書の資格を有する人（取得見込みを含む）
第1次選考	教養考査（小論文）、専門考査（記述式）
第2次選考	個別面接、口頭試問

大阪府のように、司書資格を取得する見込みの人まで受験資格に含めている自治体もあります。

また、文部科学省は、司書資格の取得に年齢の制限は無い一方で、採用試験では年齢が問われることがあると案内しています。

社会人から図書館司書を目指す人は、志望先の受験資格にある年齢の条件を早めに確かめておきましょう。

※出典：「大阪府職員採用選考について【司書職】」大阪府

※出典：「司書について」文部科学省

国立国会図書館で働くには国立国会図書館職員採用試験を受ける

国立国会図書館の職員になるには、国立国会図書館が独自に行う職員採用試験に合格する必要があります。

職員採用試験には、総合職試験や一般職試験（大卒程度試験）などの区分があります。

なお、総合職と一般職の試験は、次の流れで行われます。

段階	総合職	一般職（大卒程度）
第1次	教養試験	教養試験
第2次	専門試験（記述式）・英語試験・小論文試験・人物試験	専門試験（記述式）・英語試験・人物試験
第3次	人物試験	人物試験

国の機関で図書館司書の専門性を活かしたい人にとって、国立国会図書館は選択肢の一つです。

※出典：「国立国会図書館職員採用試験について」国立国会図書館

採用枠が少ないため複数の募集を継続して確認する

司書職の採用予定は少人数の例が見られるため、複数の自治体・図書館の募集を継続して確認することが大切です。

大阪府の司書職のように、1つの自治体で採用される司書が少ない募集もあります。

したがって、図書館司書の募集を見逃さないために、次の2つを習慣にしましょう。

• 志望する自治体・図書館の採用ページを定期的に見る
• 複数の自治体・図書館の募集を並行して見る

※出典：「大阪府職員採用選考について【司書職】」大阪府

図書館司書の仕事内容

図書館司書の仕事内容は、図書館の資料を収集・整理・保存し、利用者に資料や情報を提供することです。

具体的には、選書・目録の整備、貸出などのカウンター業務、調べものの手助け、読書会や展示などの催しの企画まで幅広く担います。

※出典：「図書館司書」厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）

資料の選書・受け入れと分類・整理

図書館司書は、利用者のニーズと予算に合わせて購入する本・資料を選び、受け入れた資料を分類して目録に登録し、書架に並べます。

業務の流れは次のとおりです。

1. 選書・発注
2. 分類・目録の登録
3. 書架への配架と書架整理

選書では、利用者からのリクエストや地域の特色も踏まえ、限られた予算の中で何を購入するかを判断します。

また、分類と目録が正確だと、利用者は目当ての資料に早くたどり着けるでしょう。

貸出・返却などのカウンター業務

カウンターでは、資料の貸出・返却・予約を受け付け、利用者の登録手続きを行います。

図書館司書が利用者と直接関わる業務で、子どもから高齢者まで幅広い人に対応します。

また、本の場所や図書館の使い方を聞かれる場面も多く、丁寧な受け答えが求められる仕事です。

利用者の調べものを手助けするレファレンスサービス

レファレンスサービスとは、利用者の質問や調べものに応じて、図書館司書が必要な資料や情報を見つけ出して案内する業務です。

たとえば、地域の歴史を調べたい利用者には、郷土資料の棚や関連する記録をまとめた資料を案内します。

利用者の質問を聞き取り、どの資料に答えが載っていそうかを一緒に考える点に、司書の専門性が表れます。

読書会や資料展示などのイベント企画

図書館司書は、読書会や資料展示会など、図書館の利用を広げる催しを企画・運営します。

文部科学省の社会教育統計では、図書館の「諸集会」として次のような催しが挙げられています。

• 読書会・研究会
• 鑑賞会・映写会
• 資料展示会

なお、催しをきっかけに図書館を訪れる人もいるため、テーマ選びや告知の工夫も司書の腕の見せどころです。

※出典：「令和6年度社会教育統計（社会教育調査の結果）」文部科学省

図書館司書のやりがいとキャリアアップ

図書館司書のやりがいは、利用者が求めていた資料や情報にたどり着く手助けができることです。

経験を積んだ後のキャリアアップには、日本図書館協会の認定司書や、図書館長などの管理職を目指す道があります。

図書館司書のやりがい

図書館司書のやりがいは、利用者が求めていた資料や情報にたどり着く手助けができることと、企画した催しを通じて図書館を利用する人を増やせることです。

やりがいを感じやすい場面は、主に次の2つです。

• レファレンスサービスで利用者の調べものを解決できたとき：探していた答えにたどり着いた利用者から感謝の言葉をもらえる
• 企画した展示や読書会に利用者が集まったとき：自分の工夫が図書館の利用につながったと実感できる

日本図書館協会の認定司書を目指す

認定司書は、日本図書館協会が、図書館経営の中核を担いうる司書であることを公的に認定する制度です。

制度は2010年度に始まり、10年という長い図書館勤務年数を前提にしています。

申請には、図書館での勤務経験に加えて、研修受講などの研鑽と、図書館の業務や運営に関する著作が求められます。

なお、申請の細かな要件は期ごとに日本図書館協会が公表するため、申請を考える時期の要項で確かめてください。

※出典：「認定司書への道」日本図書館協会

図書館長などの管理職を目指す

公立図書館には館長を置くことが図書館法第13条で定められており、図書館司書として経験を積んだ先のキャリアの一つに、図書館の運営を担う館長などの管理職があります。

同条第2項では、館長は館務を掌理し、所属職員を監督して、図書館奉仕の機能の達成に努めると定めています。

そのため管理職には、資料や利用者サービスの知識に加えて、職員の指導や図書館全体の運営に関わる力が求められます。

※出典：「図書館法」第13条 e-Gov法令検索

図書館司書の年収

図書館司書の年収は勤務先と雇用形態によって決まり、公務員の司書は自治体の給与条例、指定管理者などの職員は各法人の給与規程に沿って支払われます。

全国の平均的な年収は、厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）が賃金構造基本統計調査をもとに公開しています。

ただし、job tag の統計データは、必ずしも図書館司書だけの統計ではありません。

同じ図書館司書でも、正規職員か非正規職員かといった雇用形態や勤続年数によって、年収には差が出るでしょう。

応募先を検討するときは、募集要項で給与と雇用形態を確かめてください。

※出典：「図書館司書」厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）

図書館司書に向いている人の4つの特徴

図書館司書に向いているのは、本や情報を調べるのが好きな人、人と接するのが好きな人、コツコツとした作業を続けられる人、企画を考えるのが好きな人です。

本や情報を調べるのが好きな人

選書やレファレンスサービスでは幅広い分野の資料に触れるため、本を読むことに加えて、情報を調べることが好きな人は図書館司書に向いています。

特にレファレンスサービスでは、普段は読まない分野の資料からも答えを見つけ出す力が求められます。

知らない分野の質問にも、資料をたどりながら答えに近づく過程を楽しめる人ほど、仕事の手応えを感じやすいでしょう。

人と接するのが好きな人

カウンター業務やレファレンスサービスでは子どもから高齢者まで幅広い利用者と話すため、人と接するのが好きな人は図書館司書に向いています。

たとえば、利用者の質問を丁寧に聞き取って求める資料を一緒に見つける場面では、相手の話を引き出す力が生きます。

利用者との何気ない会話から、地域の人がどんな本や情報を求めているかが見えてくることもあります。

コツコツとした作業を続けられる人

資料の分類・目録の登録・書架の整理など、正確さが求められる作業を毎日続けられる人は図書館司書に向いています。

なぜなら、分類や配架が正確であるほど、利用者が目当ての資料に迷わずたどり着けるからです。

蔵書を1冊ずつ確かめる点検作業もあり、同じ作業を丁寧に繰り返せる根気強さが生きる場面は多くあります。

企画を考えるのが好きな人

読書会や資料展示など、図書館の利用を広げる企画を考えるのが好きな人も図書館司書に向いています。

たとえば、季節や話題に合わせて展示のテーマを考え、来館者の興味を引く工夫を重ねられる人は、企画の場面で力を発揮できるでしょう。

企画した催しに人が集まれば、図書館を初めて利用する人を増やすきっかけにもなります。

まとめ

図書館司書になるには、司書資格の取得と、図書館を運営する自治体や法人の採用への合格という2段階が必要です。

資格は、大学・短大での履修、卒業後の司書講習、司書補として3年以上の勤務と司書講習の3ルートで取得でき、今の立場に合わせて選べます。

公務員・正社員として働きたい場合は、採用試験の対策を資格の取得と並行して進めましょう。

また、経験を積んだ後には、認定司書や館長などの管理職を目指す道も開けています。

今の立場で取れるルートを選び、図書館司書への一歩を踏み出してください。