弁理士試験 | 【2026年（令和8年度）合格目標】短答過去問解説講座

石井講師が、弁理士試験短答過去問を全問全肢解説します

本講座は、弁理士試験の短答式試験の過去10年分の「全問」について、解説をするための講座です。
全問解説をしますので、この講座だけで短答式試験の過去問対策は万全です。講義では、１問ごとに重要度・難易度をランクとして表示し、どのランクの問題が解ければ合格水準に達することができるかを明示していきますので、効率的な過去問学習をすることができます。また、論文式試験対策をも視野に入れた講義を行います。
本講座の受講後には、短答式試験を突破するためにどのような知識をどのようなレベルで習得すれば良いのかを把握できるだけでなく、自然と論文式試験も得意となっているはずです。

こんな方にオススメ

本講座のポイント

弁理士試験の短答式試験過去問「全問」を解説

本講座では、弁理士試験の短答式試験の過去10年分の過去問「全問」を扱いますので、本講座を消化すれば、短答式試験の過去問対策は万全になります。同時に、講義では、重要度・難易度に基づいたランク付けを行っていきますので、メリハリの効いた学習を行うことができます。

正解にたどり着くまでの解法と知識のおさらい

本講座では、まず、問題文のどの部分をどのように読めば正解にたどり着くことができるのか、という点を明らかにしていきます。これによって、正答にたどり着くまでの解法やスキルを身につけることができます。また、その後、解説を参照しながら、問題を解くために必要な知識や関連知識を確認し、インプットのおさらいをしていきます。
このように、本講座では、短答式試験突破のために求められる解法と知識を同時に習得することができます。

論文対策も意識した講義

短答式試験は、単に知識を知っていれば解ける問題もある一方で、具体的な事例への法律の適用を問う問題もあります。後者のような問題を解くための思考方法は、そのまま論文式試験問題を解くための思考方法として応用することが可能です。
本講座では、論文式試験もにらんだ解説講義を行うことによって、自然と論文式試験が得意になるような工夫を凝らしています。

教材の特長

体系別過去問集

本講座のテキストである過去問集は、年度別ではなく、テーマ（体系）ごとに分別されているので、系統立てて勉強を進めることができ、不得意な部分の確認や強化を図ることができます（令和7年度分を除く）。

石井講師による書き下ろしの解説

石井講師がすべての問題の解説を書き下ろしたオリジナル過去問集を使用します。選択肢の正誤を判定するのに必要な知識だけでなく、重要な事項については知識の理解・定着に役立つように、原理原則から解説をしています。

継続を支える最適な学習環境

学習に最適な受講環境

インターネット環境があれば、いつでも、どこでも、パソコン・タブレット・スマートフォン等で、マイページから講義を受講することができます。画面にはテキストが同時表示されるので、テキストを持ち歩く必要がありません。
また、9段階の倍速再生・進捗率等の便利機能があるため、学習環境に合わせた柔軟な受講が可能です。
さらに、オンライン上でテキストが見られるデジタルブック機能を搭載！閲覧はもちろん、書き込みやふせん機能も付属しているため、デジタルにて学習が完結します。

便利な機能満載のデジタルブックライブラリー

カリキュラムに含まれる何冊ものテキストは、デジタルブックライブラリーとしても収蔵され、お申込みのその日からご利用いただけます。ライブラリーは、PC・スマホ等からいつでもどこでも見ることができ、また受講画面からすぐに閲覧画面にアクセスすることができますので、講義動画を見ながら気になった箇所をすぐに確認することができます。

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アプリの活用でスマートフォンでも勉強しやすい！

待望のモバイルアプリが登場！映像講義の閲覧や添付資料の確認など、アプリから直接アクセスできるので、スマートフォンやタブレットでの学習がしやすくなりました。さらに、アプリ内でのダウンロード機能もあるため、事前に学習したい講義をダウンロードしておくことで、オフライン下での学習も可能です。通勤・通学や休憩中などの隙間時間でも、アプリで快適に学習できます！

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講師紹介

石井良和講師

東京理科大学工学部および大学院工学研究科を修了後、現在はひので総合特許事務所のパートナーとして活躍中。日本弁理士会関東支部埼玉委員会に所属し、常設知的財産相談室の相談員も務める。アガルートアカデミーでは、弁理士試験の講義を担当。

講座概要

講義時間

平成28年度～令和6年度

特許法・実用新案法約9.5時間
意匠法約5時間
商標法約5時間
著作権法約2時間
条約・不正競争防止法約6時間

令和7年度

全科目約3時間

合計　約31時間
※時間数が前後する場合がございます。

発送日・視聴開始日・視聴期限

詳細は下記をご確認ください。

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特許法・実用新案法

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著作権法