「新規事業を生み出せる人材を育てたい」「社員のイノベーション意識を高めたい」とお考えの担当者の方は多いでしょう。
しかし、どの研修会社に依頼すれば良いか迷うことも少なくありません。
本コラムでは、新規事業研修のおすすめ7社の特徴から、研修の概要・メリット・デメリット・選び方まで詳しく解説します。
新規事業研修をご検討の方は、ぜひ最後までご覧ください。
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新規事業研修のおすすめ7選
| 会社名 | 特徴 |
| 株式会社アガルート | ・全国どこからでも受講できるオンライン完結型 ・企業ニーズに合わせた個別カスタマイズに対応 ・ワークショップ形式で実際の新規事業プロジェクトに取り組む |
| 株式会社シナプス | ・約6か月かけてアイデア抽出〜事業計画化まで一貫して体験できる ・出張型・オンライン型の両方に対応 ・マーケティングとコンサルティング経験を兼ね備えた講師陣 |
| 日経BP | ・オープンセミナー・オンサイト研修・伴走型コンサルティングの3形式を組み合わせ可能 ・BCG出身など事業開発分野の第一人者が講 ・最新の産業情報・市場調査を研修コンテンツに反映 |
| SMBCコンサルティング | ・フレームワークを活用しながら実際のビジネスプランを作成する実践型 ・月額定額制でコストパフォーマンスに優れる ・階層別・分野別に豊富なセミナーラインナップ |
| 株式会社インソース | ・演習・ワーク・ロールプレイング中心で翌日から実践できる内容 ・全国の地元在住講師が対応し、どの拠点でも高品質な研修が受けられる ・業種・業態に合わせたカスタマイズに柔軟に対応 |
| 日本プロジェクトソリューションズ株式会社 | ・PMP国際資格者・MBA取得者などの専門家が監修した即実践型プログラム ・研修後にそのまま使える事業計画書フォーマットを提供 ・現場担当者から経営幹部候補まで幅広い階層に対応 |
| 株式会社グロービス | ・実際の社内プロジェクトを進めながらコンサルタントが伴走支援 ・ケースメソッドで実務への応用・転用がスムーズ ・3,400社以上の支援実績と経営大学院レベルの知見 |
新規事業研修を提供している会社は数多くありますが、提供形式・講師の専門性・カスタマイズの柔軟性などはそれぞれ異なります。
ここでは、実績・特徴が際立つ7社を紹介します。
株式会社アガルート
株式会社アガルートは、資格試験対策で培った教育ノウハウを活かし、企業向け研修にも力を入れているグループ会社です。
新規事業研修においては、グループ会社の株式会社シナプスやワクコンサルティング株式会社と連携し、豊富なプログラムを展開しています。
特徴
アガルートグループの新規事業研修は、企業のニーズに合わせて研修内容を個別カスタマイズできる点が大きな強みです。
「研修内容と実務の乖離が大きい」「受けても効果が感じられない」といった従来型研修の課題を解決することにこだわっています。
研修は原則オンラインで完結し、ZoomなどのWeb会議ツールを活用するため、全国どこからでも受講可能です。
「混迷の時代の成長戦略『新規事業開発研修』」「DX時代を見据えた新規事業開発研修」など、複数のプログラムを展開しており、実際に自社の新規事業開発プロジェクトを組成して取り組むワークショップ形式も提供しています。
株式会社シナプス
株式会社シナプスは、四半世紀にわたって400社以上の企業に研修・人材育成・コンサルティングを提供してきた専門会社です。
現在はアガルートグループの一員となり、さらに支援体制が充実しています。
特徴
シナプスの新規事業研修は、「研修だけ」にとどまらず、実際に自社の新規事業開発プロジェクトを組成してリアルに取り組むワークショップ形式が最大の特徴です。
約6か月をかけて、新規事業アイデア抽出・ビジネスモデル設計・事業計画化という一連の流れを体験できます。
マーケティング実務経験とコンサルティング経験を兼ね備えた講師陣が企業課題を深くヒアリングし、内容をカスタマイズします。
研修は出張型・オンライン型の両方に対応しており、大手製造業やサービス業など幅広い業種での実績があるため安心です。
日経BP
日経BPは、「日経ビジネス」などのビジネスメディアを発行する出版・メディア企業で、その専門知識を活かした新規事業関連の研修・セミナーを展開しています。
日経BP総研が提供する「新規事業創造シリーズ」が代表的なプログラムです。
特徴
日経BPの新規事業研修の強みは、「オープンセミナー」「オンサイト研修」「伴走型コンサルティング」の3形式を組み合わせられる点です。
BCG出身のコンサルタントなど、事業開発分野の第一人者が講師を務め、事業アイデア創出からビジネスモデル化・事業プランの実行・組織の意識改革まで一貫してサポートします。
日経BPならではの最新の産業情報や市場調査を研修コンテンツに反映できるため、時代の変化を踏まえた実践的な事業創造力を身につけられるでしょう。
SMBCコンサルティング
SMBCコンサルティングは、三井住友銀行グループ傘下のコンサルティング会社で、年間2,000本以上のビジネスセミナーを実施している大手教育機関です。
新規事業開発研修はビジネスセミナー・社員研修の両方の形式で提供しています。
特徴
SMBCコンサルティングの新規事業開発研修は、アンゾフの成長マトリクスをはじめとするフレームワークを使いながら、自社の新事業ビジネスプランニングを実際に作成する実践的な内容です。
「ラテラルシンキング」「市場戦略」「ポジショニング戦略」といった多角的な視点から新規事業を体系的に学べます。
月額定額制の教育サービスがあり、コストパフォーマンスを重視する企業にも選ばれています。
実務に直結するビジネスセミナーを階層別・分野別に豊富にラインナップしている点も特徴のひとつです。
株式会社インソース
株式会社インソースは2002年に設立され、約5,000種類の研修プログラムを持つ総合研修会社です。
東証一部（現プライム市場）上場企業でもあり、講師派遣型研修・公開講座・eラーニングなど多様なスタイルで研修を提供しています。
特徴
インソースの研修の最大の特徴は、「翌日から職場で実践できる」ことへのこだわりです。
座学は4割以下に抑え、演習・ワーク・ロールプレイングを6割以上とするプログラム構成を徹底しています。
新規事業研修においても、ケーススタディや参加者同士のディスカッションを活用し、現場で即活用できるスキルの習得を重視します。
講師は全国に配置された地元在住の専門家を多く採用しており、全国どの拠点でも高品質な研修が受講可能です。
自社の業種・業態に合わせたカスタマイズにも柔軟に対応しています。
日本プロジェクトソリューションズ株式会社
日本プロジェクトソリューションズ（JPS）は、2013年に設立されたプロジェクトマネジメント専門会社です。
米国PMI認定トレーニング・パートナー（ATP）として、英フィナンシャル・タイムズ社のアジア急成長企業ランキングに4度選出されています。
特徴
JPSの新規事業研修は、新規事業開発の専門家（ビジネススクール講師・PMP国際資格者・MBA取得者など）が監修した「即実践型・体感型」のプログラムです。
座学で知識を学んだ後、ケーススタディで実践的に習得する流れを採用しており、研修後に現場でそのまま使えるExcel・Word形式の事業計画書フォーマットやビジネスコンセプトシートを提供します。
また、イノベーションとアントレプレナーシップ（起業家精神）を体系的に伝える点が他社との差別化ポイントです。
現場担当者から経営幹部候補まで、幅広い階層に対応しています。
株式会社グロービス
株式会社グロービスは、グロービス経営大学院を運営するビジネス教育の第一人者であり、企業研修の分野では3,400社以上の支援実績を誇ります。
経営大学院の知見と実践的な研修ノウハウを融合させた高品質なプログラムが特徴です。
特徴
グロービスの新規事業研修は、「On the Project Training（OnPT）」と呼ばれる独自のアプローチが中心です。
実際に社内の新規事業プロジェクトを進めながら、グロービスのコンサルタントが伴走支援します。
メンバーの育成とプロジェクトの成果創出を同時に実現できる点が強みです。
研修手法としては、実際の企業事例を題材に「自分ならどうするか」を考える「ケースメソッド」を採用しており、実務への応用・転用が容易です。
経営大学院レベルの知見を企業内研修に活かせるため、次世代リーダーや新規事業担当者の本格的な能力開発に適しています。
新規事業研修とは
新規事業研修について詳しくない方でも理解できるよう、概要と学べる内容を解説します。
新規事業研修の概要
新規事業研修とは、社員が新たなビジネスを創出・推進するために必要な知識・スキル・マインドを身につけるための企業向け研修プログラムです。
既存事業の改善とは異なり、0から1を生み出す「事業創造」には特有の思考法やプロセスが求められます。
研修を通じて、社員が組織の中でイノベーターとして活躍できる素地を整えることが主な目的です。
対象者は新規事業担当者に限らず、経営幹部候補・事業企画部門のキーパーソン・若手社員など幅広く、近年は現場担当者も含めた全社的な事業開発力の底上げを目的とした研修ニーズが高まっています。
新規事業研修で学べる主な内容
新規事業研修では、事業を立ち上げるための一連のプロセスを体系的に学べます。
以下では代表的な学習内容を紹介します。
新規事業のアイデア創出
新規事業のスタートは、質の高いアイデアを生み出すことです。
研修では、ラテラルシンキング（水平思考）やデザイン思考、SCAMPER法などのフレームワークを活用し、自由かつ網羅的に事業アイデアを発想する技術を習得します。
アイデアは自由に出すだけでなく、市場ニーズや自社の強みと照らし合わせながら絞り込む視点も学びます。
ビジネスモデル設計
アイデアを事業として成立させるには、収益の仕組みを設計する必要があります。
研修では「ビジネスモデルキャンバス」などのフレームワークを使い、顧客セグメント・価値提案・収益構造・コスト構造などを整理します。
誰に・何を・どのように提供して収益を上げるかを具体的に可視化できるようになることが目標です。
仮説検証（リーンスタートアップ）
新規事業は、最初から完璧な計画を作るより、小さく試して素早く改善することが成功の鍵です。
研修では、リーンスタートアップの考え方に基づき、最小限のコストで仮説を検証するプロセスを学びます。
顧客インタビュー・プロトタイプ作成・データ分析などを通じて、事業の方向性を素早く修正できるマインドとスキルを身につけます。
事業計画の作成
仮説検証を経て有望性が確認できたアイデアは、事業計画書として具体化する必要があります。
研修では、事業のねらい・外部環境分析・取り組み事項・売上・コスト・費用対効果・リスク分析・スケジュールなどを含む実践的な事業計画の作成方法を学びます。
経営陣へのプレゼンテーションを想定したアウトプット演習が含まれる場合もあります。
新規事業研修のメリット・デメリット
新規事業研修の導入を検討する際は、メリットだけでなくデメリットも把握しておくことが重要です。
新規事業研修のメリット
新規事業研修には、組織と個人の両面で大きな効果が期待できます。
新規事業を生み出す人材を育てられる
新規事業に特化した知識・フレームワーク・思考プロセスを体系的に学ぶことで、社内に事業創出のノウハウを持つ人材を育成できます。
外部コンサルタントへの依存度を下げ、社内でアイデアを生み出し、推進できる自走型の組織づくりに役立てられるでしょう。
社員の主体性・挑戦意識が高まる
研修を通じて新規事業への理解が深まると、社員が自ら課題を発見し、解決策を考える主体性が育まれます。
研修内でのアイデア発想やケーススタディを経験することで、変化を楽しみながら挑戦するマインドセットが醸成されやすくなるでしょう。
事業開発のフレームワークを体系的に学べる
独学では習得しにくい事業開発の標準的なプロセスや思考ツールを、専門家から体系的に学べます。
共通の言語・フレームワークを組織内で持つことで、部門横断のプロジェクトにおいてもスムーズにコミュニケーションが取れるようになります。
新規事業研修のデメリット
研修の効果を最大化するためには、デメリットも正しく理解しておく必要があります。
研修だけでは事業が生まれない可能性がある
どれほど質の高い研修であっても、研修で学んだことが実務に活かされなければ、実際の新規事業の創出にはつながりません。
研修後のアクションプランの設定や、現場での実践機会の確保が伴わないと、学びが形骸化してしまうリスクがあります。
研修コストが高くなりやすい
新規事業研修は、カスタマイズ性の高いプログラムや長期にわたる支援型プログラムほどコストが増大する傾向があります。
特にワークショップ型や伴走型のプログラムは1社・1プログラムあたりの費用が高くなりやすく、予算規模に合った選定が求められます。
社内制度とセットで導入しないと効果が出にくい
研修で新規事業へのモチベーションが高まっても、社内に新規事業提案の仕組みや予算承認の制度がなければ、社員の意欲は継続しません。
研修を効果的に機能させるためには、社内公募制度・イノベーションファンド・評価制度の整備など、社内環境の整備とセットで進めることが重要です。
新規事業研修の選び方
多様な研修会社の中から自社に合った研修を選ぶために、押さえておきたい5つの視点を紹介します。
目的に合った研修内容か
まず、研修に何を求めるかを明確にすることが重要です。
「アイデア発想力を鍛えたい」「事業計画書の作成スキルを底上げしたい」「新規事業担当者のマインドセットを変えたい」など、目的によって最適なプログラムは異なります。
研修会社のサービス内容がその目的に合致しているかを丁寧に確認しましょう。
実践型プログラムか講義型か
新規事業研修は、知識のインプットに特化した「講義型」と、実際に手を動かして事業を考える「実践型（ワークショップ型）」に大別されます。
学習の深さや定着度を高めるには実践型が有効ですが、費用・期間・社員の時間的負担も大きくなります。
受講者のレベルや研修目的に応じて、両者のバランスを考慮しましょう。
自社課題に合わせたカスタマイズが可能か
汎用的な研修プログラムは費用が抑えられる反面、自社の業種・業態・課題との乖離が生じやすいです。
一方、カスタマイズ型の研修は自社の実情に即した内容で受講できるため、現場への応用がスムーズになります。
どの程度の柔軟性で対応してもらえるかを事前に確認することをお勧めします。
研修会社の実績・支援事例
研修会社を選ぶ際は、支援実績の規模や自社に近い業種・企業規模での事例があるかを確認しましょう。
公開されている導入事例や受講者の声を参考にすることで、研修効果をより具体的にイメージできます。
実績の豊富な会社ほど、幅広い企業ニーズへの対応力が高い傾向にあります。
費用・研修期間のバランス
研修費用は、プログラムの形式・日数・参加人数・カスタマイズの程度によって大きく異なります。
単発型の公開セミナーは低コストで始めやすい一方、長期のワークショップ型は高コストになりがちです。
研修期間中に受講者が通常業務から離脱する機会コストも考慮した上で、費用対効果を総合的に判断することが大切です。
まとめ
新規事業研修は、変化の激しいビジネス環境の中で、組織の成長を支える重要な人材育成手段のひとつです。
本コラムでは、おすすめ7社の特徴から新規事業研修の概要・メリット・デメリット・選び方まで解説しました。
各社のプログラムはそれぞれ強みや対象が異なります。
まず自社が何のために新規事業研修を実施したいのかを明確にした上で、目的・予算・受講者の状況に合った会社・プログラムを選ぶことが重要です。
複数社に見積もりや資料を請求し、担当者にヒアリングを重ねながら慎重に検討することをお勧めします。
「実務に直結する研修を受けたい」「自社の課題に合わせてカスタマイズしてほしい」とお考えであれば、株式会社アガルートの新規事業研修が特におすすめです。
自社の新規事業プロジェクトを実際に組成するワークショップ形式で、研修終了後に現場で即実践できるスキルを習得できます。
まずは気軽に問い合わせてみましょう。
