「新卒の年収はどのぐらいもらえるの？」と気になりますよね。

給料は仕事をするうえで、モチベーションになる要素のひとつです。

新卒の年収は学歴や性別、企業規模によって差があり、商社やコンサルティング会社などは新卒でも高い傾向があります。

就活の企業選びでは、給料の金額も大事なポイントです。

この記事では、新卒の平均年収や学歴・性別・企業規模別の平均年収、平均年収が高い職種などをまとめました。

卒業後にもらえる給料の目安を知っておくと、就活の企業選びで役立つでしょう。

関連記事：新卒とは？第二新卒・既卒との違いや新卒はいつまでかを解説！

新卒の平均年収は約250～360万円

新卒の平均年収は約250〜360万円です。

平均初任給×12ヵ月で算出し、ボーナスは含まれていない給料となるため、ボーナスがある場合はこの金額からもう少し年収は上がる形となります。

↓新卒のボーナスについてまでスキップ↓

令和7年賃金構造基本統計調査結果の概況によると、大卒者の初任給は約26.2万円、大学院卒の方の初任給は約29.9万円と、大学院卒の給料の方が高くなっています。

学歴別に算出すると新卒の平均年収は約250〜360万円。平均すると新卒の年収は約300万円といえるでしょう。

年収は、毎月の給料や手当、ボーナスを含めた年間の総支給額です。

企業から支給される給料には、下記の項目が含まれています。

• 基本給
• 時間外労働手当（残業代）
• 住宅手当
• 通勤手当（交通費）
• 資格手当　など

さらに、企業によっては毎月の給料のほかにボーナスが加わるため、年収はもう少し高くなるケースもあるでしょう。

ここで注意しておきたい点は、総支給額と手取りの違いです。

実際には総支給額から雇用保険料や所得税などが引かれるため、受け取る金額は上記の平均年収よりも低くなる可能性があります。

関連記事：就活でおすすめの資格10選！取得までの流れや役立つ資格を紹介

学歴別・男女別・企業規模別で見る新卒の平均年収

新卒の平均年収や初任給を下記3つのパターンに分けてお伝えします。

• 学歴別
• 男女別
• 企業規模別

なお、ここで紹介する平均年収は、令和7年賃金構造基本統計調査結果の概況に記載の初任給×12か月分で算出した金額です。

学歴別

学歴別の平均年収と初任給は、下記のとおりです。

学歴	年収	初任給
大学院卒	358.8万円	約29.9万円
大卒	314.8万円	約26.2万円
高専・短大卒	282.6万円	約23.6万円
高校卒	248.8万円	約20.7万円

ご覧のとおり、学歴が高いほど初任給や年収も高くなっています。

初任給の金額を比べると数万円しか差がないように感じますが、大卒と大学院卒の平均年収を比較するとその差は44万円ほど。

大卒と高校卒の平均年収の差は、約66万円にもなります。

学歴は新卒時の年収だけでなく、昇格や昇給などに影響するケースも多いため、将来的な年収も差が開くでしょう。

男女別

男女別の年収と初任給は、下記のとおりです。

学歴	男性の年収	女性の年収
大学院卒	361.4万円	351.5万円
大卒	317.9万円	311.6万円
高専・短大卒	289.7万円	276.0万円
高校卒	252.1万円	243.5万円

学歴	男性の初任給	女性の初任給
大学院卒	約30.1万円	約29.3万円
大卒	約26.5万円	約26.0万円
高専・短大卒	約24.1万円	約23.0万円
高校卒	約21.0万円	約20.3万円

どの数値を比較しても、女性よりも男性の方が平均年収や初任給は高くなっています。

だからといって、新卒の募集時点で初任給に男女差があるわけではありません。

同じ学歴でも男女で差が出る理由のひとつは、職種の違いです。

一般的に男性は転勤や時間外労働などが多い総合職に就く方が多く、女性は転勤がない事務職に就く方が多い傾向にあります。

どの企業においても総合職の方が平均年収や初任給が高く設定されているため、統計で男女差が出ているのでしょう。

企業規模別

企業規模別の年収と初任給は、下記のとおりです。

なお、この集計は令和元年賃金構造基本統計調査（初任給）の概況によるもので、令和元年で調査が終了しています。企業規模による賃金の違いの参考までにご覧ください。

企業規模別の年収	大学院卒	大卒	高専・短大卒	高校卒
大企業	290.4万円	255.6万円	222万円	201.6万円
中企業	278.4万円	249.6万円	219.6万円	199.2万円
小企業	274.8万円	243.6万円	219.6万円	201.6万円

企業規模別の初任給	大学院卒	大卒	高専・短大卒	高校卒
大企業	24.2万円	21.3万円	18.5万円	16.8万円
中企業	23.2万円	20.8万円	18.3万円	16.6万円
小企業	22.9万円	20.3万円	18.3万円	16.8万円

それぞれ比較すると、大企業の方が平均年収や初任給が高いことがわかります。

大卒の大企業と小企業の初任給を比較すると1万円しか差がないため、あまり変わらないと感じるかもしれません。

しかし、ボーナスや昇給などを考慮すると、今後の給料や平均年収はさらに差が開く可能性があります。

年収が高い職種は？

新卒でも、業界や企業、職種によって年収は大きく差があります。

なかでも平均年収が高い傾向がある職種は、下記4つが挙げられます。

• 商社
• コンサルティング会社
• IT企業
• 外資系

それぞれどのような仕事なのかを見ていきましょう。

商社

商社は、貿易や国内企業から製品を調達して販売する企業です。

商社と一言でいっても幅広い分野があり、アパレルや金属など特定の業界に特化した専門商社やさまざまなものを取り扱う総合商社があります。

特に総合商社は、日系企業の給料ランキングで常に上位。

商社の給料が高い理由として、自社工場を持たないためその分のコストを削減でき、利益を人件費に分配しやすい点が挙げられます。

また、海外赴任になると手当がつくことも理由のひとつ。

海外駐在員には住宅手当やハードシップ手当、出張手当がもらえるほか、車が支給されたりお手伝いさんを頼んだりできるケースも。

新卒時の初任給は平均額に近いですが、昇給額が大きく、30代になると全体の平均年収を大きく上回ります。

コンサルティング会社

コンサルティング会社は、商品の開発や事業の立ち上げ、人材雇用などさまざまな分野の相談に乗って解決策を提案する仕事です。

業務内容はさまざまですが、コンサルティングできるだけの深い知識と経験を持って、業務を遂行するために的確な助言をしなければなりません。

幅広い知識と問題解決能力が求められるだけあって、新入社員でも年収が高い傾向があります。

コンサルティング会社では、新卒者はアナリストという役職からスタートし、給料は400〜700万円ほどです。

コンサルティング会社の平均年収は外資や日系、戦略か総合などによって異なり、なかでも外資の戦略系コンサルティングファームは社会人1年目から高年収が期待できます。

IT企業

IT企業とは、ハードウェアやソフトウェア、情報処理システムなどのサービスを提供する会社です。

アプリケーションや光ファイバーなど、各企業が得意とする分野のサービスを展開しています。

IT企業といっても仕事内容はさまざまで、システムエンジニアやプログラマー、営業、コンサルタントなどの仕事があります。

IT企業の平均年収は企業や職種によって異なりますが、特に大手有名企業や外資系企業など一部のIT企業は年収が高めです。

年齢や勤続年数に関係なく、個人のスキルや実績によって年収の金額は大きく左右されます。

外資系

外資系とは、外国の資本によって成り立っている企業です。

外資系企業の年収が高い理由は、海外に進出できるほど資金力があるという点が前提にあります。

国外に進出できるほどの資金力があるため、社員にも還元できるのです。

また、優秀な人材を集めるために年収を高く設定しており、実力さえあれば競合他社からでも受け入れる文化があります。

さらに、多くの外資系企業では基本給のほかに、実績に応じて支払われるインセンティブを取り入れており、個人の成績次第で給料が大きく左右されます。

そのため、スキルが高い人は社会人1年目でも高年収を狙えるでしょう。

ただし、裏を返せば成果を出せなければ、減給や降格もあたり前の厳しい世界ともいえます。

額面と手取りについて

会社から支給される給料の額面と手取り額は異なります。

額面と手取りのシステムを知らないと、口座に振り込まれた金額を見た際に思っていたよりも少なくて驚くかもしれません。

社会人になる前に、額面と手取り額の仕組みを把握しておきましょう。

額面とは

額面は会社から支給されるお金の総額で、給与明細の総支給金額に記載される金額です。

額面には基本給のほかに残業代や通勤手当、各種手当が含まれています。

基本給は勤続年数や年齢、実績などを基準に会社が決めた基本の賃金です。

手当の種類は企業によってさまざまで、従業員のスキルアップや子育てを支援する内容の手当などがあります。

なお、額面は所得税や住民税、社会保険料などが天引きされる前の金額です。

手取りとは

手取りは、実際に受け取れる金額です。

額面から所得税や住民税、社会保険料などが天引きされているため、額面よりも少なくなります。

天引きされる税金は、所得税と住民税の2種類です。

所得税は1〜12月までの年間所得に応じた金額を収めることになっていますが、納税者の負担軽減や確実な徴税のために、企業が本人に代わって入社初月から納税します。

一方で、住民税は前年度の所得額を基準として計算するため、課税されるのは入社2年目からです。

また、健康保険や厚生年金、雇用保険、介護保険も社会保険として、額面から天引きされます。

ただし、介護保険の支払いは40歳からです。

新卒のボーナスについて

ボーナスは、一般的に夏と冬の年2回支給されます。

ただし、夏のボーナスの時期は、新卒は入社して3か月程で評価できる材料がほとんどありません。

そのため、夏のボーナスは支給を見送って、寸志という形で数万円程支給されるケースが多くあります。

そして、冬に初めてボーナスを支給する企業が多いのが実情です。

特に問題なければ、冬のボーナスは夏よりも多く支給されるでしょう。

ボーナスの支給は法律で定められているわけではなく、支給の有無や金額は企業がそれぞれに決められます。

多くの場合は在籍期間や業績、個人の成績などをもとに評価して支給額を決定します。

なかにはボーナスを支給していない企業もあるため、就活の際は企業のボーナス制度について募集要項を確認しておきましょう。

企業によっては年俸制を実施し、ボーナスを支給しない代わりに毎月の給料を高めに設定している企業もあります。

まとめ

就活で企業を選ぶ基準には業界や事業内容、社風、企業理念などさまざまなポイントがありますが、年収も重要な基準のひとつです。

新卒の平均年収は約250〜360万円ですが、具体的な金額は学歴や性別、企業規模、業界によって異なります。

年収が高い企業に就職したい方は、商社やコンサルティング会社、IT企業、外資系など年収が高い業界を狙うと良いでしょう。

ただし、年収だけを重視すると仕事ばかりの生活になり、プライベートを充実させられない可能性もあります。

ワークライフバランスを重視した企業や働きやすさに力を入れる企業など、各企業にはそれぞれの特色があるため、多方面から企業研究をしてみてください。

新卒の平均年収や初任給を知り、自分の就活の企業選びにご活用ください。