気象予報士とは、気象観測データや数値予報資料をもとに気象予報を行なう専門家です。

気象庁から出される高度な専門データを適切に解釈し、詳しい気象情報を提供しています。

気象予報士といえばテレビやラジオで天気予報を伝える人もいますが、メディアで仕事をしている人は決して多くありません。

そのため、気象予報士に興味はあるけれど「気象予報士は仕事がない」「将来性や就職先が不安」という方もいるのではないでしょうか。

当コラムでは、気象予報士の仕事内容や仕事がないと言われる理由などを解説します。

この記事で解決できる悩み

将来性や需要も解説するので、資格を検討している人はぜひ最後までチェックしてください。

気象予報士の仕事内容をわかりやすく解説！どんな仕事？

気象予報士の仕事内容を簡単に説明すると、気象観測データを分析し、天気の予報や情報提供を行うことです。

気象予報士の中心的な役割は、気象庁の数値予報資料や気象レーダー、アメダスなどの観測データを総合的に解析し、天気や気温、降水確率などを予測することです。

「気象予報士は何をする職業なのか」「何ができるのか」と疑問に思う方も多いですが、天気を予測するだけでなく、さまざまな分野で専門知識を活かせる職業でもあります。

主な仕事内容を以下にまとめました。

気象予報士の主な仕事	仕事内容
気象データの解析・予報	数値予報や気象レーダーなどのデータを分析し、天気・気温・降水確率などを予測する
過去データの分析・活用	過去の気象データをもとに傾向を分析し、季節予測や開花予想などに活かす
企業向けコンサルティング	小売・流通・イベント業界などに対し、売上や需要に関わる気象情報を提供する
メディアでの解説・原稿作成	テレビやラジオでの解説や、天気予報の原稿作成を行う
自治体向け防災支援	自治体に対して災害リスクを踏まえた気象情報の提供や助言を行う

気象予報業務の一つである「現象の予測」は、気象業務法によって気象予報士の国家資格を所有する人のみができることとされています。

また、民間の気象会社が気象予報業務を行なう場合は、気象庁からの許可が必要です。

一方で、気象に関わるすべての業務に資格が必須というわけではありません。

例えば、過去データの分析や桜の開花予想などは独占業務ではありませんが、気象予報士の資格を持っている人が携わることで信頼性や説得力が向上します。

出典：「気象業務法第十九条の三」
出典：「気象予報士について（気象庁）」

さらに、企業の需要予測を支援するコンサルティングや、メディアでの解説、防災分野での助言など、予測以外の領域でも専門知識は広く活かされています。

気象予報士というと気象キャスターのイメージが強いかもしれませんが、実際には分析やコンサルティングなど、幅広い分野で活躍しているのが特徴です。

気象予報士の主な就職先

気象予報士が活躍している4つの主な就職先の仕事内容について解説します。

• 気象庁や地方自治体
• 民間気象会社
• 一般企業
• テレビやラジオなどのメディア

気象庁や地方自治体

気象予報士は、気象庁や地方自治体での仕事に就くことが一つの選択肢です。

気象庁では国の気象情報を提供し、天気予報の発表を行ないます。地方自治体でも、防災対策や避難情報を提供する役割を担っています。

気象庁や地方自治体は公務員であるため公務員試験に合格する必要はありますが、気象予報士の資格は必須ではありません。

しかし、気象予報士の資格を取得しておくと、実際の業務で役立つだけでなく「専門分野に精通している人」として高く評価されやすいです。

民間気象会社

民間気象会社は、商業利用やコンサルティングなど特定のニーズに合わせた専門的な気象情報を提供しています。

航空、農業、エネルギー、建設、イベントなどの産業では気象データを必要としており、各企業に対して気象に関する専門的なアドバイスを提供しています。

一般向けの天気アプリの開発や、天気に関する情報のSNS発信に力を入れている会社もあるため、気象予報士の有資格者は資格を活かしやすいです。

一般企業

気象予報士は一般企業でも需要があります。

例えば、小売業では季節ごとの販売戦略を計画するために気象情報を利用し、エネルギー業界では天候に応じてエネルギー供給を調整する必要があります。

気象予報士の有資格者が気象情報を利用することで、リスク管理や業務の効率化を果たすことができるでしょう。

テレビやラジオなどのメディア

気象予報士は、テレビ、ラジオ、ウェブメディアなどで天気予報を伝える気象キャスターとしても活躍します。

一部の放送局や番組では、気象予報士の資格を持つことがキャスターの必要条件とされており、キャスター志望者にとっては資格取得が望ましいです。

気象予報士資格があれば海外でも仕事できる？

日本の気象予報士資格は国内専用の国家資格であり、海外でそのまま有効になるわけではありません。

多くの先進国では、それぞれの国ごとに気象予報に関する資格制度があり、日本の資格がそのまま有効になるケースは基本的にありません。

そのため、海外で予報業務を行う場合は、現地の資格取得が必要になる点には注意が必要です。

一方で、気象の仕組みやデータ分析の考え方は世界共通なので、日本で学んだ知識は海外でも応用できます。

このように、資格自体の互換性はないものの、気象予報士として学んだ内容は、海外でも幅広い分野で活かせる強みになります。

気象予報士は仕事がないって本当？仕事がないと言われる理由

気象予報士は「仕事がない」と言われることもありますが、実際には就職先が限定されやすいだけで、気象の専門知識を活かせる仕事自体は幅広く存在します。

こうしたイメージがある理由の一つは、気象予報士の資格が必須となるのが「現象の予測」に関する業務に限られているためです。

気象キャスターや気象会社に勤務している人も少ないことから、「資格を活かして働くことは難しい」というイメージがあるかもしれません。

しかし実際には、気象情報を必要とする業種が多く存在します。

航空業界や鉄道業界、農業、エネルギー分野など、気象情報がビジネスや安全に大きな影響を与える分野では、気象予報士の専門知識とスキルが高く評価されています。

また、気象予報士の資格を趣味の延長として活用するケースも多いです。イベントの講師や、気象に関する本の執筆、メディアでのコメンテーターとして活躍する人もいます。

資格を持つことで、様々な分野で活躍できる機会が広がります。

気象予報士の国家資格は需要ある？将来性は？

気象予報士は仕事がないと言われている国家資格ではあるものの、実際には需要があり、将来性も期待できる国家資格です。

その根拠として、「令和２年度に実施した気象予報士の現況に関する調査」によると、資格取得者の満足度は約80％と大変高い水準となっています。

気象予報士資格の活用に関しては、全体の58％が役立ったと回答し、特に予報業務許可事業者、報道関係、地方自治体（防災関係）では約80％以上の人が資格を役立てています。

また、教育現場でも気象予報士の資格は有益です。学校や部活での熱中症対策や、運動会などのイベントでも、気象に関する知識を活かすことができます。

地域の防災活動への関心も高まっていて、防災士の資格とあわせて今後も需要の高い資格だと言えるでしょう。

気象情報は様々な分野で必要不可欠な要素となっており、気象予報士への期待も高まっているため、将来性もあります。

近年はIT技術の進化により、気象データの高度な解析や迅速な情報伝達が求められるようになりました。気象予報士は、データ解析やシステム開発の分野で重要な役割を果たします。

さらに、過去にないような大雨や台風が発生して災害リスクが高まる中で、気象予報士は防災や災害対策において不可欠な存在です。

農業や漁業、エネルギー供給など、気象情報が生産性やリスク管理に影響を与える産業では、気象予報士の専門的な意見が重要になります。

時代やニーズの変化によって、今後も気象予報士の活躍の場は広がるでしょう。

まとめ

以上、このコラムでは気象予報士の将来性や需要についてお伝えしました。

最後に、このコラムの要点をまとめます。

• 「現象の予測」に関連する業務は気象予報士の資格が必須
• 気象予報士は民間企業や自治体等でも求められる存在
• 資格取得者の満足度は約80％と高い

「気象予報士は仕事がない」といわれることもありますが、IT化や災害対応が必要となる中で、気象予報士の活躍の場は益々増えていくと考えられます。

資格取得者の満足度も高い資格なので、気になる方はぜひ気象予報士を目指してみませんか？