臨床心理士の平均年収は約430万円、平均月給は約30万円、初任給の平均は約23万円です。

しかし、臨床心理士の給料は、職種や雇用形態によって大きな差があります。

臨床心理士を目指すにあたって、年収や働き方に不安を感じる方も少なくありません。

心の専門家としてやりがいのある仕事ですが、給料事情は気になりますよね。

本コラムでは、臨床心理士の年収や、年収1,000万円を目指せる働き方について詳しく解説します。

※参考：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査

※令和6年賃金構造基本統計調査「その他の保健医療従事者」のデータを参照しています

臨床心理士の平均年収は？

厚生労働省の令和6年賃金構造基本統計調査によると、臨床心理士の平均年収は約430万円です。

日本の給与所得者全体の平均年収は477.5万円であるため、臨床心理士の年収は一般平均とほぼ同水準といえます。
※参考：国税庁 令和6年分民間給与実態統計調査

ただし、臨床心理士の年収は、勤務先や地域、雇用形態、経験年数などの条件によって大きな幅があります。

個々のキャリアパスや働き方によって収入が大きく変動するため、一概に「平均年収は〇〇万円」と言い切れるものではありません。

臨床心理士が「年収が低い」と言われる背景には、いくつかの構造的な理由があります。

一つ目は、非常勤（時給・日給）の働き方が多く、収入が安定しにくい点です。

スクールカウンセラーや医療機関での勤務では、週数日の契約となるケースも多く見られます。

二つ目は、勤務先の違いによるものです。

高収入を得られる職場に就くためには、豊富な実務経験や複数の資格取得が求められます。

臨床心理士の平均年収は決して低くはないものの、誰でも簡単に高収入を得られる職種ではないといえるでしょう。

※平均年収は令和6年賃金構造基本統計調査「その他の保健医療従事者」のデータです

臨床心理士の月給・手取り・初任給

厚生労働省の令和6年賃金構造基本統計調査によると、臨床心理士の平均月給は30万3,600円です。

手取りは月給の約7〜8割が目安となるため、約23万円と考えましょう。

また、臨床心理士の初任給の平均は23万8,300円で、賞与を含む年間換算額は289.63万円です。

臨床心理士の月給・手取り・初任給の一覧は、以下の通りです。

項目	金額
平均初任給	23万8,300円/月 289.63万円/年
平均月給	30万3,600円
手取り	月給の約7〜8割

※参考：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査

※平均年収は令和6年賃金構造基本統計調査「その他の保健医療従事者」のデータです

臨床心理士の初任給は、大学院卒全体の平均である28万7,400円と比較して、やや低めの水準にあります。

※参考：令和6年賃金構造基本統計調査

手取りのイメージとしては、月給30万3,600円の場合、実際に受け取れる金額は約23万〜24万円です。

高収入ではないものの、一人暮らしで余裕を持って生活できる水準と見ておくと良いかもしれません。

臨床心理士のボーナス・賞与

厚生労働省の令和6年賃金構造基本統計調査によると、臨床心理士のボーナスは年間約65万9,000円です。

しかし、ボーナスの額は、年齢や勤務先、雇用形態によって大きな差があります。

また、この金額は「その他の保健医療従事者」のデータであるため、参考程度に考えましょう。

年齢別の平均賞与額は、以下の通りです。

年齢	平均賞与額
〜19歳	29万円
20〜24歳	34万3,300円
25〜29歳	63万円
30〜34歳	71万6,200円
35〜39歳	70万7,700円
40〜44歳	87万100円
45〜49歳	67万8,500円
50〜54歳	69万9,500円
55〜59歳	82万6,900円
60〜64歳	50万4,700円
65〜69歳	24万4,700円

※参考：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査

※平均賞与額は令和6年賃金構造基本統計調査「その他の保健医療従事者」のデータです

上記の表によると、20代前半の賞与額は30万円前後からスタートし、25歳を境に大きく賞与額が上昇していることがわかります。

賞与額は40代前半で約87万とピークを迎え、40代後半以上で一時的に落ち込むものの、50代後半で再び80万円台まで回復します。

なお、賞与の支給実態は、勤務先によって大きく異なる点に注意が必要です。

公務員の賞与は、年2回必ず支給される傾向があります。

一方で、民間医療機関や企業の賞与は業績に左右されやすく、変動が大きくなりがちです。

また、賞与の額は雇用形態によっても変わります。

非常勤の場合はそもそもボーナスが支給されないケースも多く、常勤との年収差を生む大きな要因となっています。

非常勤（パート・アルバイト）の平均時給

非常勤で働く臨床心理士の時給は、約2,000円〜10,000円と幅があります。

時給は、勤務先や業務内容、求められる専門性によって変動します。

特に時給が高くなりやすい勤務先は、スクールカウンセラーや大学の学生相談室、病院の専門外来など、高い専門性や経験が要求される現場です。

スクールカウンセラーの時給は自治体によって異なるものの、約5,000円の地域も多く、一般的なパート業務と比べて高水準です。

一方、相談支援センターや企業内カウンセリングなどでは時給2,000円〜3,000円のケースもあり、どの分野で経験を積むかが収入面に直結します。 

【職業別】臨床心理士の年収

臨床心理士の職業別の年収は、公務員が約400万〜600万円、病院勤務が約430万円、教育分野が約591万円が目安です。

公務員の年収

公務員として働く臨床心理士の平均年収は、約400万〜600万円と比較的安定しています。

公務員心理職の主な勤務先は、以下の通りです。

• 児童相談所
• 家庭裁判所
• 地方自治体の相談機関
• 少年鑑別所・刑務所などの矯正施設

厚生労働省の職業情報提供サイトによると、児童相談所の心理職にあたる「福祉相談・指導専門員」の平均年収は441万円です。

また、法務省で働く「法務技官」の平均年収は、591万円となっています。

※参考：児童相談所相談員 – 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）

※参考：法務技官（心理）（矯正心理専門職） – 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）

※児童相談所は令和6年賃金構造基本統計調査「福祉相談・指導専門員」、法務技官は「他に分類されない法務・経営・文化芸術等の専門的職業」のデータです

病院勤務の年収

厚生労働省の職業情報提供サイトによると、医療福祉分野のカウンセラーの平均年収は430.2万円です。

ただし、病院勤務の臨床心理士の年収は、勤務先の地域や経験年数、役職などによって差があります。

大規模な総合病院と小規模クリニックでは、給与体系そのものが異なるでしょう。

また、精神科や心療内科など、専門領域によっても待遇に違いが見られます。 

一方で、病院勤務には、年収以外にも多くのメリットがあります。

キャリアアップの支援を受けられたり、多職種チームでの活動を通して臨床経験を積める機会が多かったりと、長期的に成長できる環境が魅力です。

また、昇給制度が整った病院では、経験を積むほど年収が上がります。

医療福祉分野で経験を積みたい方には、有力な選択肢となるでしょう。

※平均年収は令和6年賃金構造基本統計調査「その他の医療・看護・保健の専門的職業」のデータです

教育分野の年収

厚生労働省の職業情報提供サイトによると、教育分野に関連する「カウンセラー（医療・福祉施設を除く）」の平均年収は約591万円です。

ただし、この数値はあくまで該当職業分類全体の平均であり、臨床心理士単体の平均年収を示すものではありません。

スクールカウンセラーや大学の学生相談員、教育相談所の心理職など、さまざまな職種が含まれている点にご注意ください。

臨床心理士が教育分野で働く場合、非常勤と常勤で年収が大きく異なります。

常勤として大学や教育委員会に採用されれば安定した年収を得られますが、多くのスクールカウンセラーは非常勤雇用です。

非常勤の時給は平均2,967円と比較的高水準ですが、勤務日数に制限があることが多く、年収ベースでは不安定になりがちです。

そのため、複数の学校や機関を掛け持ちして収入を確保するケースも珍しくありません。

※参考：厚生労働省 職業情報提供サイト カウンセラー（医療・福祉施設を除く）

※令和6年賃金構造基本統計調査「カウンセラー（医療・福祉施設を除く）」のデータです 

【年代別・20代～60代】臨床心理士の年収

臨床心理士の年収は20代から40歳頃にかけて上昇し、40歳前後で約500万円に達します。

40代後半以降になると一旦落ち着き、50代後半で再び上昇する傾向があります。

年代別の臨床心理士の平均年収は、以下の通りです。

年齢	平均年収
〜19歳	321.44万円
20〜24歳	355.45万円
25〜29歳	393.6万円
30〜34歳	418.9万円
35〜39歳	450.21万円
40〜44歳	500.05万円
45〜49歳	455.45万円
50〜54歳	447.59万円
55〜59歳	489.91万円
60〜64歳	382.87万円
65〜69歳	318.35万円

※参考：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査

※平均年収は令和6年賃金構造基本統計調査「その他の保健医療従事者」のデータです

臨床心理士の年収は40代前半にかけて上昇し、40代後半以降は横ばいから減少に転じる傾向があります。

キャリアをスタートして間もない20代前半の平均年収は、約350万円にとどまります。

臨床経験を積むにつれて徐々に年収が上がり、30代で400万円台に到達する形が一般的な流れです。

特に30代後半～40代前半は年収の伸び幅が大きく、キャリアの評価が反映されやすい時期といえるでしょう。

40代後半～50代前半の年収はやや減少し、約450万円で推移します。

50代後半になると再び上昇が見られますが、60代以降は大きく下がり、20代前半に近い水準になります。

これは定年や非常勤への移行など、働き方の変化が影響していると考えられるでしょう。

【男性・女性別】臨床心理士の年収

厚生労働省の令和6年賃金構造基本統計調査によると、臨床心理士の平均年収は男性が約448万円、女性が約349万円であり、男性の方が高水準といえます。

性別ごとの臨床心理士の平均年収は、以下の通りです。

性別	平均年収
男性	447.67万円
女性	348.98万円

※参考：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査

※平均年収は令和6年賃金構造基本統計調査「その他の保健医療従事者」のデータです

性別によって約100万円の年収差が生じている背景には、いくつかの要因が考えられます。

女性はライフイベントによる離職や非常勤勤務を選択するケースが多く、結果として平均年収が押し下げられている可能性が高いでしょう。

また、男性は管理職やスーパーバイザーといった高収入ポジションに就く比率が高い傾向にあります。

ただし、同じ常勤・同じ役職であれば、原則として性別による給与の差はありません。

年収の差は、働き方の違いによって生じている可能性が高いでしょう。

【地域別】臨床心理士の年収

臨床心理士の平均年収は地域によって差があり、同じ職種でも勤務地によって収入水準が大きく異なります。

例えば医療福祉分野のカウンセラーの場合、主な地域ごとの臨床心理士の平均年収は、以下の通りです。

都道府県名	平均年収
山口県	545.2万円
和歌山県	544.5万円
福岡県	515.5万円
愛知県	510.1万円
栃木県	493万円
東京都	490.8万円
神奈川県	487.4万円
埼玉県	437.8万円
大阪府	423.5万円
熊本県	395.8万円
滋賀県	376万円
沖縄県	287.4万円
北海道	299.5万円

※参考：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査

※参考：カウンセラー（医療福祉分野） – 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）

※平均年収は令和6年賃金構造基本統計調査「その他の保健医療従事者」のデータです

※地域は高水準・中水準・低水準を基準にピックアップしています

上記の表からは、地域によって200万円以上の年収差があることが読み取れます。

興味深い点は、必ずしも都市部の年収が高いわけではないことです。

山口県や和歌山県が500万円台の上位に位置する一方、大都市圏の東京都・神奈川県・大阪府は、中水準にとどまっています。

一方、北海道や沖縄県は全国平均を大きく下回る水準です。

背景には、地方の公的機関における心理職の処遇や、地域ごとの臨床心理士の供給バランスが関係していると考えられるでしょう。

【企業規模別】臨床心理士の年収

臨床心理士の年収は、勤務先の企業規模が大きいほど高くなる傾向があります。

企業規模ごとの臨床心理士の平均年収は、以下の通りです。

企業規模	平均年収
1,000人以上	476.62万円
100〜999人	421.59万円
10〜99人	385.05万円

※参考：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査

※平均年収は令和6年賃金構造基本統計調査「その他の保健医療従事者」のデータです

上記の表によると、1,000人以上の大企業と10〜99人の小規模事業所では、平均年収に約90万円の差が生じています。

高収入を得やすい就業先の例は、以下の通りです。

• 全国展開している医療法人グループ
• 大学病院や総合病院
• 従業員数が多く、業績が良い民間企業

大規模な病院や大手企業、公的機関などは、比較的安定した収入を得やすいでしょう。

臨床心理士と他職種の年収比較！公認心理士とどっちが高い？

臨床心理士と公認心理師の年収に大きな差はありません。

勤務先や働き方によって上下するものの、一般的にはほぼ同水準とされています。

臨床心理士と、関連職種の平均年収は以下の通りです。

職種	平均年収
臨床心理士	約430万円
公認心理師	約433万円
看護師	約520万円
理学療法士／作業療法士	約444万円
ケアマネジャー	約430万円

※参考： e-Stat 政府統計

※臨床心理士の平均年収は令和6年賃金構造基本統計調査「その他の保健医療従事者」のデータです

医療・福祉系の専門職の平均年収を比較すると、看護師が約520万円と最も高いことがわかります。

対して、理学療法士やケアマネジャー、作業療法士の平均年収は、臨床心理士とほぼ変わらない水準です。

医療・福祉系の資格は職種による年収差が少ないため、働き方ややりがいを考慮して職種を選ぶと良いでしょう。

臨床心理士で年収1000万の高収入は目指せる？

結論から述べると、臨床心理士は働き方次第で年収1,000万円を目指せます。

独立開業や複業を行ったり、心理部長やスーパーバイザーといった専門職ポジションを目指したりすれば、十分に可能です。

しかし、雇用されているだけで年収1,000万円に到達することは難しいでしょう。

公務員として昇進した場合、年収の上限は約700万〜800万円とされています。

民間の医療機関でも同様の傾向が見られるため、1,000万円以上の高収入を目指すには、働き方の工夫が求められます。

独立開業は、年収1,000万円を実現する現実的な方法のひとつです。

私設の心理相談室を開業すれば、自分の努力次第で収入を増やせます。

クライアントの数がそのまま収入に反映されるため、これまでの経験が経済的なメリットに繋がるでしょう。

また、病院の非常勤勤務やスクールカウンセラー、執筆・講演活動などの複業によって、年収1,000万円に近づくケースもあります。

さらに、大学教授や研究者、スーパーバイザーといった権威性の高いポジションを目指すことも有効です。

これらの職種は給与水準が高いため、年収1,000万円も現実的です。

ただし、いずれの場合も簡単に年収1,000万円に到達できるわけではありません。

臨床心理士として高収入を得るためには、経験や実績、集客力といった幅広い能力が求められるでしょう。

臨床心理士の給料をアップする3つの方法！お金持ちになれる？ 

自ら行動することで、臨床心理士としての給料アップを目指せます。

年収をあげるための主な方法は、以下の通りです。

• 産業分野・法務・CRCへ転職する
• 専門資格やスキルを取得し市場価値を上げる
• 常勤・公務員になる

①産業分野・法務・CRCへ転職する

臨床心理士として高収入を得るためには、産業分野や法務分野、CRC（臨床研究コーディネーター）への転職がおすすめです。

産業分野での働き方の例として、大手企業の健康管理室に所属し、従業員のメンタルヘルス対策を担うケースがあげられます。

臨床心理士の需要は、ストレスチェック制度の普及に伴い拡大傾向にあります。

企業によっては、年収約500万〜700万円を得られるポジションも少なくありません。

また、法務分野では、家庭裁判所調査官や法務技官など、司法領域の心理職として活躍する道があります。

公務員としての安定性と、比較的高い給与水準を両立できる点が魅力でしょう。

CRCは製薬会社や医療機関で臨床試験の運営をサポートする職種で、心理学の知識と医療現場での経験が評価されます。

年収500万円以上を目指せる求人も多いため、キャリアチェンジの選択肢として検討する価値があるでしょう。

②専門資格やスキルを取得し市場価値を上げる

給料アップを目指すなら、臨床心理士としての市場価値を高めることが重要です。

特に、長期的な収入アップを目指したい方にとって、専門資格やスキルの取得は非常に有効です。

公認心理師とのダブルライセンスは、現在の心理職市場でほぼ必須と言えるでしょう。

公認心理師は国家資格であるため、医療機関の診療報酬加算の対象となるケースが多く、採用においても有利に働きます。

臨床心理士の資格と合わせて取得することで、就職先の選択肢が大きく広がるでしょう。

加えて、特定の心理療法に関する専門性を深めることも効果的です。

一例として、認知行動療法やEMDR、ブリーフセラピーなど、エビデンスが確立された技法のトレーナー資格やスーパーバイザー資格があげられます。

これらの資格を取得すれば、高単価のカウンセリングや、研修講師としての活動に役立つ場合があります。

さらに、英語力やITスキルを身につけることで、オンラインカウンセリングや海外クライアント対応など、新しい収入源にも繋がるでしょう。

③常勤・公務員になる

臨床心理士として安定した収入を増やしたいなら、常勤勤務や公務員への転職を目指す方法がおすすめです。

常勤に転職すると、ボーナスや各種手当、退職金などが支給されるようになり、生涯年収ベースで大きな差が生まれます。

公務員心理職の代表的な採用枠としては、地方自治体の心理職採用試験、家庭裁判所調査官補試験、法務省専門職員などがあります。

いずれも競争率は高いものの、合格すれば安定した身分と着実な昇給が約束されるポジションです。

地方自治体の心理職は、児童相談所や精神保健福祉センター、教育相談所などに配属されることが一般的です。

年次昇給があるため、長く勤めるほど収入が増えていく仕組みです。

公務員試験対策には相応の準備期間が必要ですが、将来的な安定性とワークライフバランスを重視する方には最も堅実な選択肢といえます。

まとめ

臨床心理士の平均年収は約430万円で、日本の給与所得者全体の平均とほぼ同水準です。

ただし、勤務先や年代、地域、雇用形態によって大きな幅があり、一概に「高い・低い」と断じられるものではありません。

臨床心理士として年収1,000万円を目指すなら、独立開業や複業、専門職ポジションへの挑戦が現実的な道筋となります。

臨床心理士の平均年収は高くありませんが、自ら行動することで収入を着実に伸ばせる職業です。

心の専門家としてのやりがいと安定した収入の両立を目指し、自分に合ったキャリア設計を描いていきましょう。