スクールカウンセラーに興味があるけれど、なるためにどんな資格が必要なのか分からず悩んでいませんか。

実際の仕事内容や給料、資格の取り方まで気になることが多い方も少なくありません。

結論として、スクールカウンセラーになるために必須の資格はありません。

ただし、実際には公認心理師や臨床心理士、精神科医などの資格が求められるケースが多くあります。

詳しくは「スクールカウンセラーに必要な資格と資格の取り方」の見出しで解説しています。

本記事では、スクールカウンセラーの仕事内容・必要な資格・なり方・給料・働き方まで網羅的に紹介します。

スクールカウンセラーとは？簡単にわかりやすく解説

スクールカウンセラーとは、臨床心理学の専門知識を活かし、学校現場で児童・生徒や保護者、教職員の心のケアや相談支援を行う専門職です。

主な支援対象は児童・生徒に限らず、保護者や教職員にも及びます。

また、いじめや不登校、人間関係など、学校生活に関わる幅広い悩みに対応します。

カウンセリングを通じて相談者の心理状態を把握し、一人ひとりの状況に応じた支援を行うのが役割です。

さらに、スクールカウンセラーは心の負担軽減や問題の早期解決を支えるだけでなく、学校全体の環境改善やメンタルヘルス向上にも関わります。 

近年は児童・生徒の抱える問題が複雑化しており、スクールカウンセラーの役割は重要性は高まっているといえるでしょう。

スクールカウンセラーの仕事内容・役割7選！何をする？

スクールカウンセラーの仕事内容は、臨床心理学などの専門知識を活かす点が特徴です。

児童・生徒や保護者、教職員の心のケアと、学校環境の改善を支援する役割を担います。

具体的には、以下のような多岐にわたる業務を行います。

1. 生徒・保護者・教員のカウンセリング(相談対応)②保護者や教員に対するコンサルテーション(助言・援助)
2. 生徒の心理状態に対するアセスメント
3. カンファレンスへの参加
4. 生徒・保護者・教員に向けた研修・講話および心理教育
5. いじめや不登校に関する予防的対応
6. 緊急時の対応

スクールカウンセラーがどんな感じの業務内容を担うのか、できることは何かをそれぞれ詳しく解説していきます。

①生徒・保護者・教員のカウンセリング(相談対応)

スクールカウンセラーは、生徒だけでなく保護者や教員も対象に、幅広い悩みに対してカウンセリングを行うのが主な役割です。

扱う内容も、いじめ・不登校・学業・人間関係・家庭環境・発達特性・精神面の不調など多岐にわたります。

近年では、ヤングケアラーやゲーム依存、性に関する悩みなど、より複雑で多様な相談も増えています。 

スクールカウンセリングの主な形式は下記のとおりです。

• 個別カウンセリング：相談室などで行う1対1の面談が基本となる形式
• グループカウンセリング：同じ悩みを持つ生徒同士で行い、孤独感の軽減や社会性の向上につながる形式
• 手紙などによるアプローチ：不登校の生徒など、直接会えないケースでも継続的に関わる形式

カウンセリングにおいては「傾聴」が重要であり、相談者の価値観を否定せず受け止める姿勢が求められます。

感情を整理しながら前向きな行動につなげていく、専門的な関わりが必要です。

また、スクールカウンセラーは相談室内の対応だけでなく、授業や休み時間の様子を観察したり、生徒と日常的に関わることもあります。

相談内容は守秘義務に配慮しつつ記録・共有され、必要に応じて教職員や保護者との連携・仲介を行う役割も担います。

②保護者や教員に対するコンサルテーション(助言・援助)

スクールカウンセラーは、保護者や教員に対して、問題解決に向けた具体的な助言や関わり方のアドバイスを行います。

コンサルテーションは相談者の気持ちを受け止める「カウンセリング」とは異なる業務です。

臨床心理の専門家として、物事の捉え方や具体的な対応方法を提示する点が特徴となります。

教員に対する主なコンサルテーションの内容は下記のとおりです。

• 児童・生徒や保護者からの相談内容について、本人の同意を得たうえで情報共有を行い適切な指導を助言
• 教職員が気になる生徒について日常的に相談を受け、対応方法をアドバイス
• 職員会議などに参加し、心理の専門家として学校全体の支援体制に関する意見を提示

また、保護者に対しては、下記のように家庭での関わり方に関する助言を行うケースもあります。

• いじめや不登校、発達特性などの悩みに対し、子どもの心理状態を踏まえた家庭での関わり方を助言
• 生活リズムの乱れなど、日常生活に関する具体的な改善方法を提案
• 必要に応じて医療機関や支援機関の利用を勧め、適切な相談先へつなぐ

コンサルテーションは、相談者本人と周囲の大人の両方を支える重要な業務といえるでしょう。

③生徒の心理状態に対するアセスメント

スクールカウンセラーは、生徒との面談や行動観察、心理検査などを通じて、その子どもが抱える心理的な課題や特性を把握します。

アセスメントとは、児童・生徒の心理状態や性格、行動特性などを分析し、抱えている課題を深く理解するためのプロセスです。

通常のカウンセリングだけでは対応が難しいケースで、特に重要となる業務です。

アセスメントの主な手法は下記のとおりです。

• 面談や行動観察：個別面談に加え、授業中や休み時間の様子を観察し日常場面から心理的課題を把握
• 心理検査：性格や認知特性、発達の状態などを把握するために各種検査を実施
• ストレスチェック：ストレス状態や生活状況を把握するための調査を実施

また、必要に応じて、家庭訪問を行うケースもあります。

アセスメント結果は教職員と連携しながら、具体的な支援方針の検討に活用されます。

なお、スクールカウンセラーは医師のように診断を下すのではなく、「見立て」として分かりやすく共有する役割を担います。

必要に応じて医療機関や外部の専門機関につなぐ役割も持ち合わせています。

心理検査の結果を読み解きながら適切な支援につなげていく、専門性の高い業務です。

④カンファレンスへの参加

スクールカウンセラーは、関係者が集まるカンファレンスに参加し、生徒の課題解決に向けた支援方針を多職種と連携しながら検討します。

カンファレンスとは、不登校やいじめ、問題行動など特定の課題を抱える児童・生徒について、関係者が情報共有と支援方法を協議する会議です。

学校内の教育相談委員会などが該当します。

カンファレンスの主な参加者は下記のとおりです。

• 担任や学年主任、生徒指導担当、養護教諭などの教職員
• 保護者(事例により参加)
• 医師や保健師、行政の福祉担当者など外部専門家(事例により参加)

カンファレンスは、多角的な視点から支援策を検討する場として機能しています。

その中でスクールカウンセラーは、心理の専門家としてアセスメントに基づいた見立てや心理面からの意見を共有する役割を担います。 

多職種連携の中で、心理の専門性を活かした提案を行う重要な機会となります。

⑤生徒・保護者・教員に向けた研修・講話および心理教育

スクールカウンセラーは、生徒・保護者・教員に向けて研修や講話、心理教育を行い、心の健康に関する理解を広めます。

心の健康に関する知識を広め、問題の予防や早期対応につなげることが目的です。

近年は、児童・生徒を取り巻く悩みが複雑化していることから、メンタルヘルスや心のケアに関する理解を深める取り組みの重要性が高まっています。

心理的な問題を早期に発見し、深刻化を防ぐための活動として、学校現場でも重視されています。

また、教職員が生徒の心理状態を理解し適切に対応できるよう支援することで、学校全体のサポート体制を強化する役割もあります。

児童・生徒向けの心理教育の主なテーマは下記のとおりです。

• ストレス対処法に関する授業
• 心の健康をテーマにした授業
• SOSの出し方教育(困った時の相談方法)

一方、教職員や保護者向けの研修・講話では、不登校・発達特性・思春期の関わり方・人間関係づくりなどがテーマになります。

実施形式は、一方向の講話だけでなく多様な方法で行われます。

ロールプレイやグループワークなどの参加型研修、具体的な事例をもとにした検討会など、状況に応じて選択されます。

⑥いじめや不登校に関する予防的対応

スクールカウンセラーは、いじめや不登校などの問題が起こる前に、生徒の状態を把握し予防的な対応を行います。

予防的対応は、問題が発生してから対処するのではなく、心の不調や問題行動が現れる前に介入して未然に防ぐことを目的としています。

学校全体のストレス軽減や、安心できる環境づくりにもつながる重要な役割です。

予防的対応の主な取り組みは下記のとおりです。

• スクリーニング調査の実施：学校全体を対象にアンケートで生徒や教職員のストレス状況を把握
• ストレスチェック：定期的な調査でいじめの兆候や心の不調を早期発見
• 個別カウンセリングへの誘導：支援が必要と考えられる生徒を問題深刻化前に支援

また、調査結果に基づき、生徒や教職員が自ら対処する力を高めるストレスマネジメント講座も実施します。

このように予防的アプローチが、いじめや不登校の問題深刻化を防ぐ大きな力となります。

⑦緊急時の対応

スクールカウンセラーは、事故や災害、深刻なトラブルなどの緊急時に、生徒や教職員、保護者の心のケアを行います。

状況に応じて、関係機関と連携しながら対応します。

緊急時とは、児童・生徒の生命や安全に関わる重大な事件・事故、自然災害など、学校における予期せぬ危機的状況を指します。

緊急時の主な役割は下記のとおりです。

• 危機発生直後の心理的ケア：児童・生徒や教職員、保護者に対して精神的ショックを和らげる支援
• 状況把握と支援要請：自校だけで対応が難しい場合、教育委員会や外部の専門家に支援を要請
• 関係機関との連携：協議・連携しながら対応を進める

また、 大規模災害時には、被災地へ派遣されて子どもたちや関係者の心のケアを行うケースもあります。

緊急時こそスクールカウンセラーの専門性が発揮される、重要な場面となります。

スクールカウンセラーになるためには資格が必要？資格なしでもなれる？

スクールカウンセラーになるために必須の資格はありませんが、実際には公認心理師や臨床心理士などの資格が求められるケースがほとんどです。

「スクールカウンセラー」という名称の資格自体は存在せず、法律上の必須資格も定められていません。

ただし、現場では深刻な問題に対応する専門性が求められるため、無資格でなるのは現実的には難しいでしょう。

多くの自治体や私立学校が、文部科学省のガイドラインをもとに採用要件を設定しているためです。

文部科学省のスクールカウンセラー資格要件は下記のとおりです。

1. 公認心理師
2. 臨床心理士
3. 精神科医
4. 児童生徒の心理に関して高度に専門的な知識及び経験を有する大学の学長・副学長・学部長・教授・准教授・講師(常時勤務をする者に限る)又は助教の職にある者又はあった者
5. 都道府県又は指定都市が上記の各者と同等以上の知識及び経験を有すると認めた者

※出典：スクールカウンセラー等活用事業実施要領 – 文部科学省

また、「スクールカウンセラーに準ずる者」として採用される制度もあります。

ただし、この場合でも一定の学歴と実務経験が必要であり、完全な未経験・無資格でなれるわけではありません。

文部科学省のスクールカウンセラーに準ずる者の要件は下記のとおりです。

1. 大学院修士課程を修了した者で、心理業務又は児童生徒を対象とした相談業務について1年以上の経験を有する者
2. 大学若しくは短期大学を卒業した者で、心理業務又は児童生徒を対象とした相談業務について5年以上の経験を有する者
3. 医師で、心理業務又は児童生徒を対象とした相談業務について1年以上の経験を有する者
4. 都道府県又は指定都市が上記の各者と同等以上の知識及び経験を有すると認めた者

これからスクールカウンセラーを目指す場合は、大学や大学院で心理学を学ぶのが基本です。

「公認心理師」や「臨床心理士」の資格取得を目指すのが現実的かつ確実なルートとなります。

無資格でも例外的になれるケースはあるものの、本業として安定して働くためには資格取得が前提となります。

スクールカウンセラーには教員免許が必要？

スクールカウンセラーになるために教員免許は必須ではありませんが、持っていると現場理解の面で役立つことがあります。

スクールカウンセラーは心理の専門職であるため、採用において教員免許そのものが必須条件とされるケースは基本的にありません。

一方で、教員免許を持っている人は学校現場の仕組みや教育活動への理解が深い傾向があります。

たとえば、教職員との連携がスムーズになったり、生徒指導や学校運営への理解につながったりする点は強みといえるでしょう。

教育学部出身で心理学を学んできた人材は、教育と心理の両面の知識を兼ね備えているため、採用時に評価されやすい傾向にあります。

スクールカウンセラーに必要な資格と資格の取り方

スクールカウンセラーを本業として目指す場合は、公認心理師や臨床心理士などの資格取得を目指すことが推奨されます。

一方、まずは子どもに関わる仕事や心理分野に触れたい場合は、民間資格から段階的にステップアップする方法もあります。

スクールカウンセラーになるためのおすすめの資格は下記のとおりです。

• 公認心理師
• 臨床心理士
• 精神科医
• 学校心理士やメンタル心理カウンセラー、認定心理士などの民間資格

それぞれの資格の特徴や取得方法について、詳しく解説していきます。

公認心理師

公認心理師は、心理職で初めての国家資格であり、スクールカウンセラーを目指すうえで代表的な資格の一つです。

一度取得すれば、更新の必要はありません。

公認心理師の主な取得ルートは下記のとおりです。

• 大学および大学院で指定された科目を履修し、受験資格を得るルート
• 大学で必要科目を履修した後、認定された施設で一定期間の実務経験を積み、受験資格を得るルート

※出典：公認心理師について – 厚生労働省

なお、受験資格を満たした後、年1回実施される国家試験(筆記試験)に合格し、登録を行うことで資格が取得できます。

国家資格としての信頼性が高く、スクールカウンセラーの採用要件にも明記されている重要な資格です。

臨床心理士

臨床心理士は、長年の実績と高い専門性を持つ民間資格で、多くのスクールカウンセラーが取得している代表的な資格の一つです。

取得には、指定された大学院または専門職大学院を修了する必要があります。

受験資格を得た後、一次試験(筆記・論文)と二次試験(面接)に合格することで資格を取得できます。

修了する大学院の種類によって、受験条件が異なる点にも注意しましょう。

大学院種類別の受験条件は下記のとおりです。

• 第1種指定大学院・専門職大学院：修了後すぐに受験可能
• 第2種指定大学院：修了後に一定期間の実務経験が必要

※出典：臨床心理士資格審査 – 公益財団法人 日本臨床心理士資格認定協会

また、5年ごとの資格更新が必要であり、継続的な研修受講が求められる点も特徴です。

精神科医

精神科医は、医師としての専門知識をもとに心の問題に対応する専門職であり、スクールカウンセラーとして関わるケースもあります。

精神科医になるためには、大学の医学部で6年間学び、医師国家試験に合格する必要があります。

資格取得後はすぐに精神科医として働けるわけではなく、臨床研修医として実務経験を積む段階を経ます。

その後、精神科を専攻する医師として専門的な研修を行う流れになります。

※出典：精神科医の仕事内容 – 厚生労働省 職業情報提供サイト

医師としての専門性は非常に高く、スクールカウンセラー以外にも医療機関やクリニックでの活躍が可能です。

その他民間資格(学校心理士・JADP認定メンタル心理カウンセラーなど)

スクールカウンセラーを目指すうえで、民間資格は基礎知識や実務経験を積むための第一歩として活用できます。

大学や大学院への進学が難しい場合や、まずはカウンセリングの基礎を学びたい方に有効な選択肢です。

ただし、民間資格のみでスクールカウンセラーとして採用されるケースは多くありません。

実際の現場では、公認心理師や臨床心理士などの専門資格が重視されるため、民間資格は“基礎学習や経験を積むための第一歩”という位置づけになります。

一方で、民間のカウンセリング機関や放課後等デイサービスなど、子どもと関わる相談支援の現場で経験を積む際には役立つでしょう。

代表的な民間資格は下記のとおりです。

資格	資格の概要	資格の取り方
学校心理士	学校等を主な活動領域とした「心理教育的援助サービス」の専門家を証明する資格	11の申請類型のうち、いずれかの条件を満たした上で資格試験・審査に合格し、登録する
認定心理士	心理学の専門家として仕事をするために必要な最小限の標準的基礎学力と技能を証明する資格	大学（大学院）で認定資格細則の指定単位を修得後、日本心理学会へ申請する
JADP認定メンタル心理カウンセラー®	医療・福祉・教育・産業界などで求められるカウンセリング能力を証明する資格	日本能力開発推進協会指定の教育訓練において、全カリキュラムを修了し、試験に合格する
メンタルケアカウンセラー®	心理学の入門知識およびコミュニケーション向上の基礎能力を証明する資格	メンタルケア学術学会の賛助会員として教育指定された講座において、規定のカリキュラムを実施し、そのカリキュラムを協会が定める一定基準の知識技術に達しているとの評価により修了する
JADP認定チャイルドカウンセラー®	不登校や校内暴力など、学内の問題行動への対応スキルを証明する資格	日本能力開発推進協会指定の教育訓練において、全カリキュラムを修了し、試験に合格する
ガイダンスカウンセラー	子どもたちの学業・進路・キャリア・健康面の発達支援を担う心理と教育の専門家を証明する資格	①学歴や職歴、実務経験などの条件を満たしたうえで資格試験に合格する ②一般社団法人日本スクールカウンセリング推進協議会が構成団体からの推薦を受けて合否を判定の上認定する。
JADP認定不登校訪問支援カウンセラー®	不登校に関する専門的な知識と技術を証明する資格	日本能力開発推進協会指定の教育訓練において、全カリキュラムを修了し、試験に合格する

各資格の取得方法は、団体が指定する講座修了と試験合格、または学歴・実務経験の要件を満たすことが基本となります。

そのため、自分の状況や目的に合わせて、無理なく取得できる資格を選ぶことが重要です。

まずは民間資格で基礎知識を身につけ、その後、公認心理師や臨床心理士などの取得を目指してステップアップしていく人も少なくありません。

スクールカウンセラーになるには？なり方のステップ

スクールカウンセラーになるには、大学・大学院で心理学を学び、資格を取得して就職するというステップを踏むのが一般的です。

スクールカウンセラーとして働くためには、専門的な知識と資格が求められます。

特に、「公認心理師」や「臨床心理士」の取得を前提とした進路が主流です。

スクールカウンセラーへどうやってなるかの具体的なステップは下記のとおりです。

1. 心理学が学べる大学に進学する
2. 大学院で心理学を学ぶ
3. 公認心理師や臨床心理士の資格を取得し、就職する

3つのステップを順番に詳しく解説していきます。

①心理学が学べる大学に進学する

スクールカウンセラーを目指す第一ステップは、心理学が学べる大学に進学し、基礎知識を身につけることです。

心理学部や教育学部などに進学し、人の認知や感情の仕組み、教育心理学、臨床心理学といった基礎分野を体系的に学んでいきます。

特に、公認心理師を目指す場合は、国家試験の受験資格につながる「指定科目」を履修できる大学・学部を選ぶことが重要です。

また、心理演習や実習には履修人数の制限が設けられているケースもあるため、事前にカリキュラムを確認しておく必要があります。

希望する授業を受けられるかを事前に確認したうえで、大学を選ぶことが重要です。

心理学の基礎をしっかり固めることで、後の大学院でのより専門的な学びの土台が築かれます。

②大学院で心理学を学ぶ

大学卒業後は、心理学の専門性を高めるために大学院へ進学し、実践的な知識とスキルを身につけます。

指定された課程を持つ大学院(修士課程)に進学し、臨床心理学や教育心理学などを専門的に学ぶ段階です。

実習やインターンシップを通じて、現場での対応力を養う期間としても重要です。

臨床心理士を目指す場合のルートは下記のとおりです。

• 「第1種指定大学院」または「専門職大学院」を修了：そのまま受験資格を取得
• 「第2種指定大学院」：修了後に一定期間の実務経験が必要

また、公認心理師を目指す場合は、大学で指定科目を履修したうえで、大学院でも同様に指定科目を履修・修了するルートが一般的です。

大学院進学以外に実務経験を積むルートもありますが、選択できる施設が限られている点には注意が必要です。

なお、大学院によっては両資格の受験資格を同時に得られるカリキュラムを用意している場合もあります。

将来取得したい資格を見据えながら、進学先を選ぶことが重要といえるでしょう。

③資格を取得し、就職する

大学院修了後は、公認心理師や臨床心理士の資格を取得し、スクールカウンセラーとして就職する段階に進みます。

大学院修了により受験資格を得た後、それぞれの資格試験を受験する流れです。

公認心理師は、年1回実施される国家試験（筆記試験）に合格し、登録を行うことで資格を取得できます。

一方、臨床心理士は、筆記・論文による一次試験と面接による二次試験に合格し、認定を受ける必要があります。

なお、実際の現場では、公認心理師と臨床心理士の両方を取得している人も少なくありません。

また、資格取得後の主な就職先は、公立学校と私立学校に分かれます。

公立学校では各自治体の教育委員会が募集・採用を行い、私立学校では学校ごとに独自採用を実施するのが一般的です。

採用は書類選考や面接を中心に行われ、場合によっては論文試験が課されることもあります。

子どもに関わる実務経験が、選考で重視される傾向にあるため、大学院時代の実習経験なども重要になるでしょう。

社会人がスクールカウンセラーになるには？

社会人からスクールカウンセラーを目指す場合は、大学院などで心理学を学び、公認心理師や臨床心理士の資格取得を目指すのが一般的です。

近年は、通信制大学や夜間大学院を活用することで、働きながら資格取得を目指せる環境が整いつつあります。

社会人がスクールカウンセラーになるまでの目安期間は下記のとおりです。

心理学の基礎があり大学院に進学できる場合	最短で2年程度
大卒でも未経験から始める場合	大学院の入試対策期間を含めて3年以上
大学から学び直す場合	4〜6年程度

社会人がスクールカウンセラーを目指す主なルートとして、公認心理師を目指す場合は、通信制大学などで必要科目を履修した後、大学院進学または指定施設での実務経験を経て受験資格を取得する方法があります。

また、臨床心理士を目指す場合は、心理学の基礎を学んだうえで指定大学院へ進学し、受験資格を取得するのが一般的です。

通信制や夜間制度を活用すれば、現職を続けながら無理なく学び直しが可能です。

高卒でスクールカウンセラーになるには？

高校卒業後にスクールカウンセラーを目指す場合は、大学・大学院に進学して心理学を学び、公認心理師または臨床心理士を取得するのが一般的です。

スクールカウンセラーとして働くためには専門資格が求められるため、高校卒業後すぐの就職は難しいでしょう

スクールカウンセラーになるには高校卒業後、下記のステップで進みます。

1. 大学(心理学部や教育学部など)で心理学の基礎を学ぶ
2. 大学院(修士課程)に進学し、専門的な知識と実践力を身につける
3. 公認心理師や臨床心理士の資格試験に合格する
4. スクールカウンセラーの募集に応募し、採用試験に合格する

高校卒業から本格的にスクールカウンセラーとして働くまで、6年以上の学びと準備期間が必要です。

早い段階で目標を明確にして、計画的に進学先を決めることが大切です。

スクールカウンセラーの資格が取れる大学・大学院

スクールカウンセラーを目指すには、公認心理師や臨床心理士の受験資格を得られる大学・大学院に進学することが一般的です。

スクールカウンセラーになるには専門資格の取得が一般的であり、大学や大学院で指定された科目を履修する必要があります。

大学では心理学の基礎知識を学び、大学院ではより専門的な理論や実践的なスキルを身につける流れです。

公認心理師を目指せる大学・大学院・学部

公認心理師を目指すには、受験資格を満たせる大学・大学院・学部を選ぶことが重要です。

公認心理師の受験資格を得るためには、4年制大学(または4年制専門学校)で、国が定めた25の必須科目を履修する必要があります。

大学における必要な科目は下記のとおりです。

1. 公認心理師の職責
2. 心理学概論
3. 臨床心理学概論
4. 心理学研究法
5. 心理学統計法
6. 心理学実験
7. 知覚・認知心理学
8. 学習・言語心理学
9. 感情・人格心理学
10. 神経・生理心理学
11. 社会・集団・家族心理学
12. 発達心理学
13. 障害者(児)心理学
14. 心理的アセスメント
15. 心理学的支援法
16. 健康・医療心理学
17. 福祉心理学
18. 教育・学校心理学
19. 司法・犯罪心理学
20. 産業・組織心理学
21. 人体の構造と機能及び疾病
22. 精神疾患とその治療
23. 関係行政論
24. 心理演習
25. 心理実習(80時間以上)

※出典:公認心理師カリキュラム等検討会 – 厚生労働省

また、大学院を卒業して公認心理師国家試験の受験資格を得るには、国が指定する以下の10科目(実習を含む)を学べる大学院に進学する必要があります。

大学院における必要な科目は下記のとおりです。

1. 保健医療分野に関する理論と支援の展開
2. 福祉分野に関する理論と支援の展開
3. 教育分野に関する理論と支援の展開
4. 司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開
5. 産業・労働分野に関する理論と支援の展開
6. 心理的アセスメントに関する理論と実践
7. 心理支援に関する理論と実践
8. 家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践
9. 心の健康教育に関する理論と実践
10. 心理実践実習(450時間以上)

なお、学部選びでは、公認心理師の指定科目に対応したカリキュラムがあるかを必ず確認する必要があります。

大学によっては、心理演習や心理実習に履修人数の制限が設けられている場合もあるため、実習を確実に受けられる体制かどうかも重要なポイントです。 

加えて、大学から大学院まで一貫して学べる環境が整っているかを確認しておくと、その後の進学や資格取得もスムーズでしょう。

臨床心理士を目指せる大学・大学院・学部

臨床心理士は大学の学部・学科に関係なく目指せますが、指定された大学院を修了することが受験資格の条件となります。

そのため、心理学部以外の出身者でも挑戦可能ですが、大学院では臨床心理学を専門的に学ぶことになるため、心理学の基礎知識があると学習を進めやすくなります。

将来的に臨床心理士を目指す場合は、心理学部や教育学部など、心理学を学べる学科を選んでおくと有利でしょう。

臨床心理士の受験資格が得られる大学院の種類は下記のとおりです。

• 第1種指定大学院：修了後すぐに受験資格が得られる
• 第2種指定大学院：修了後に一定期間の実務経験を経て受験資格が得られる
• 専門職大学院：修了後すぐに受験資格が得られるうえ、一部試験が免除される場合がある

また、大学院によっては、公認心理師と臨床心理士の両方の受験資格を取得できるカリキュラムが用意されている場合もあります。

両資格を視野に入れる場合は、ダブル受験資格対応の大学院を選ぶと効率的です。

スクールカウンセラーになるためのおすすめの勉強法

スクールカウンセラーを目指すには、公認心理師や臨床心理士などの資格取得を目指した学習がおすすめです。

書籍による基礎学習や通信講座を組み合わせて効率よく理解を深めることがポイントとなります。

書籍やテキストで勉強する

スクールカウンセラーを目指すための勉強は、書籍やテキストを活用し、過去問を中心に繰り返し学習することが効果的です。

参考書は数を増やすのではなく、厳選した1〜2冊を繰り返し使い込み、理解を深めることが重要です。

基本的には、過去問題集を軸に学習を進め、わからなかった部分をテキストで補いながら知識を整理していく流れがおすすめです。

公認心理師試験では、直近数年分の過去問を複数回解き、出題傾向や時間配分に慣れることが重要です。

また、模試を活用して苦手分野を把握し、事例問題を重点的に復習すると実践力向上につながります。

一方、臨床心理士試験では、択一問題だけでなく論述・面接対策も必要です。

論述試験では、過去問や問題集を使って記述練習を行い、第三者に添削してもらうことで答案の精度を高められます。

さらに、面接試験に向けては、頻出質問への回答を整理し、実際に声に出して練習しておくことも大切です。

インプットとアウトプットをバランスよく行いながら、反復学習で理解を定着させることが合格への近道です。

スクールカウンセラー関連の資格対策ができる通信講座を活用する

スクールカウンセラーを目指す勉強では、通信講座やオンライン講義を活用することで、効率的に理解を深められます。

通信講座や受験対策講義を利用すれば、独学では理解しにくい内容も講師の解説を通じて体系的に学べます。

特に、通信講座は出題傾向を踏まえたカリキュラムが組まれていることが多く、頻出分野や重要ポイントを効率よく学習できる点が特徴です。

また、仕事と両立しながら学習する社会人にとっては、スケジュールに合わせて進めやすい点もメリットです。

講座を利用しない場合でも、オンライン動画などを活用することで知識の理解を深められます。

書籍・過去問による学習に加えて、通信講座や動画教材を組み合わせることで、自分に合った効率的な勉強スタイルを構築しやすくなるでしょう。

スクールカウンセラーの給料は低い？【年収・月収】

厚生労働省の職業情報提供サイトによると、スクールカウンセラーの年収は約591万円です。

月給は約38.31万円であり、決して低い水準ではありません。

ただし、スクールカウンセラーは常勤ではなく、時給制や非常勤勤務で働くケースが多い職業です。

時給は勤務先の自治体や学校によって異なりますが、一般労働者で約2,967円、短時間労働者では約2,048円程度が目安とされています。

このように、時給単価自体は比較的高い水準である一方、勤務日数や時間が限られているため、実際の収入は働き方によって大きく変わります。

安定したスクールカウンセラーの収入を得るためには、複数の学校を掛け持ちするなどの工夫が必要となる職業です。

※出典：賃金構造基本統計調査 – 厚生労働省
※月給は賃金構造基本統計調査の職業分類「他に分類されない専門的職業従事者」のデータです。
※出典：カウンセラー(医療・福祉施設を除く) – 厚生労働省 職業情報提供サイト
※年収・時給は厚生労働省編職業分類の「カウンセラー(医療・福祉施設を除く)」等のデータです。

スクールカウンセラーの働き方

スクールカウンセラーは、非常勤を中心に限られた時間で働き、複数校の掛け持ちや副業を組み合わせる働き方が一般的です。

勤務先は公立・私立の小学校・中学校・高校・特別支援学校など幅広いですが、多くは非常勤職員として採用されます。

スクールカウンセラーの主な働き方は下記のとおりです。

• 常勤より非常勤が多い
• 非常勤の場合の勤務時間は1日3〜4時間程度
• 正社員としての常勤化や常駐化の動きはあるが限定的
• 副業や掛け持ちすることも可能
• 公務員のスクールカウンセラーとして働くことも可能

5つの働き方をそれぞれ詳しく解説していきます。

常勤より非常勤が多い

スクールカウンセラーは、常勤よりも非常勤として働くケースが多くなっています。

私立学校の一部では常勤として雇用されるケースもありますが、多くの場合は非常勤職員として雇用されます。

また、契約は1年単位の任期制であることが多く、4月から翌年3月までを一区切りとして雇用されるケースが中心です。

そのため、長期的な雇用が保証されているわけではなく、毎年契約更新の有無が判断されます。

契約更新については、勤務評価などに応じて再任用される可能性があるものの、必ず更新されるとは限りません。

自治体によっては、更新回数に上限が設けられている場合もあります。

契約が更新された場合でも、同じ学校で働き続けられるとは限らず、別の学校へ配置されることもある点に注意が必要です。

非常勤の場合の勤務時間は1日3〜4時間程度

スクールカウンセラー(非常勤)の勤務時間は、1日3〜4時間程度の短時間勤務が一般的です。

※参考：カウンセラー(医療・福祉施設を除く) – 厚生労働省 職業情報提供サイト

毎日出勤するのではなく、週に1〜2日(合計8時間)程度といった形で、決められた曜日と時間に勤務するケースが多くなっています。

また、年間の勤務日数も限られており、比較的コンパクトな働き方になります。

基本的には定時で業務を終えるケースが多く、緊急対応を除けば残業や休日出勤はあまり発生しません。

そのため、家庭や副業と両立しやすい働き方と感じる人もいるでしょう。

さらに、夏休みや冬休みなどの長期休暇期間は、勤務が入らないケースが多い点も特徴です。

本業として安定収入を目指す場合、複数校の掛け持ちや副業との組み合わせが現実的な選択肢となります。

正社員としての常勤化や常駐化の動きはあるが限定的

スクールカウンセラーの常勤化・常駐化は議論や試行が進められているものの、現時点では非常勤中心の働き方が続いています。

文部科学省の動きとして、2015年の中央教育審議会答申でスクールカウンセラーを正規職員として位置づける検討が示されました。

これを受け、一部地域では常勤スクールカウンセラーの採用や、週5日配置に向けた試行も行われています。

※出典：チームとしての学校の在り方と今後の改善方策について – 文部科学省

ただし、全国的には非常勤・単年度契約が中心であり、常勤化はまだ限定的です。

特に、会計年度任用職員制度の導入以降は、1年ごとの契約更新を前提とした働き方が一般的となっています。

そのため、雇用の安定性や待遇面には課題も残されており、常勤化に向けた議論が十分に進んでいない側面もあります。

今後の制度設計や運用見直しが、スクールカウンセラー全体の課題となっています。

副業や掛け持ちすることも可能

スクールカウンセラーは、勤務時間が限られているため、副業や複数の職場を掛け持ちして働くケースが多くなっています。

1校あたりの勤務日数や時間が少ないため、1つの学校だけでは十分な収入や勤務時間を確保しにくい傾向です。

そのため、2〜3校を掛け持ちして勤務時間を調整したり、医療機関・カウンセリングルーム・福祉施設・大学など、学校外の心理職と兼業したりする働き方も一般的です。

中には、教員として授業を担当しながら、スクールカウンセラー業務を兼任するケースもあります。

このように、収入の安定やキャリアアップを目的として、複数の仕事を組み合わせるのが現実的な選択肢です。

自分のライフスタイルや目標に合わせて、柔軟に働き方を調整しやすい職業ともいえるでしょう。

公務員のスクールカウンセラーとして働くことも可能

スクールカウンセラーは、公務員として公立学校で働くことも可能ですが、多くは非常勤の地方公務員としての採用となります。

いわゆる正規雇用の公務員(フルタイム・無期雇用)ではなく、非常勤の立場で働くケースが一般的です。

具体的には、都道府県や市区町村の教育委員会に「会計年度任用職員」として採用され、公立学校に配置されるのが一般的です。

地方公務員法に基づく身分ではあるものの、常勤の正規職員とは異なり、非常勤として位置づけられます。

また、任期については1年単位(多くは4月〜翌年3月まで)の契約となっています。

公務員身分が得られる安心感がある一方、雇用形態は非常勤が中心となる点を理解しておきましょう。

スクールカウンセラーの将来性

スクールカウンセラーは、子どもを取り巻く問題の増加や国の支援拡大により、今後も需要が高まる将来性のある職業です。

将来性が高い背景として、児童・生徒が抱える問題が増加していることがあげられます。

文部科学省の調査によると、令和6年時点で不登校児童生徒数は小中学校で約35万4千人、高校で約6万8千人と過去最多となっています。

また、いじめの認知件数も小・中・高・特別支援学校を合わせて約76万9千件と過去最多を更新しています。

※出典：児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果 – 文部科学省

さらに、課題の多様化も将来性の大きな要因です。

発達障害や精神疾患、児童虐待や貧困、ヤングケアラー、ゲーム依存、性に関する悩みなど、対応すべき課題が広がっています。

こうした状況を受けて、国による配置推進も進んでおり、公立小中学校へのスクールカウンセラー配置率は97.5％に達しています。

※出典：スクールカウンセラー等の実績について – 文部科学省

ただし、1校に常駐する体制はまだ十分ではなく、今後もさらなる拡充が求められています。

近年はオンライン相談の導入など支援の形も広がっており、スクールカウンセラーの活躍の場は拡大中です。

スクールカウンセラーに向いているのはどんな人？適性を解説

スクールカウンセラーには、相手に寄り添う力や冷静な分析力、関係者と連携するためのコミュニケーション力など、複合的な適性が求められます。

スクールカウンセラーは児童・生徒だけでなく、保護者や教職員、外部機関とも関わる仕事であるため、幅広い対人スキルが必要です。

スクールカウンセラーに向いている人の主な特徴は下記のとおりです。

• 高いコミュニケーション能力と協調性がある人
• 傾聴力と受容的な姿勢がある人
• 論理的思考力と分析力がある人
• 向上心と学び続ける姿勢がある人
• 正義感と倫理観がある人

特に重要なのは、相手の話を否定せず受け止める姿勢と、複雑な状況を客観的に整理して支援につなげる力です。

関係者との調整や連携が日常的に発生するため、円滑なコミュニケーション能力と協調性も欠かせません。

加えて、教育現場や子どもを取り巻く課題は変化が大きいため、継続的に学び続ける姿勢や柔軟な対応力も重要になります。

そのうえで、守秘義務や公平性を意識できる倫理観が、専門職としての信頼性を支える基盤となります。

これらの要素をバランスよく備えている人は、スクールカウンセラーとして力を発揮しやすいでしょう。

スクールカウンセラーのやりがい

スクールカウンセラーは、子どもたちの成長を見守り、社会に貢献できる点に大きなやりがいがあります。

個別の相談支援だけでなく、学校全体の環境づくりにも関わるため、幅広い形で意義を実感できる職業です。

スクールカウンセラーの主なやりがいは下記のとおりです。

• 子どもの成長を間近で支えられる
• 信頼できる大人としての存在価値
• 感謝や達成感を得られる
• 学校全体への影響を生み出せる

子どもの成長を間近で支えられる点では、不登校の改善や心理的な変化など、悩みを乗り越えていく過程に関われることが大きな喜びになります。

また、教員や保護者とは異なる立場から関わることで、安心して相談できる「第三の大人」としての役割を担える点も特徴です。

さらに、相談者からの感謝の言葉や前向きな変化に触れることは、大きなモチベーションにつながります。

専門知識を活かして支援できる実感そのものが、仕事のやりがいとなる場面も多くあります。

加えて、教職員との連携や研修・講話などを通じて、学校全体の支援体制や環境改善に関われる点も重要です。

個別支援にとどまらず、未然防止や組織的なサポートに関与できる点に専門職としての意義があります。

責任や精神的な負担も伴う仕事ではありますが、その分やりがいも大きく、心理の専門家として人の人生に深く関われる職業です。

まとめ

スクールカウンセラーになるための資格・なり方・給料・働き方まで網羅的に解説しました。

スクールカウンセラーになるために必須の資格はないものの、実際は公認心理師や臨床心理士などの取得が現実的なルートです。

大学・大学院での学びと国家試験・認定試験合格を経て、スクールカウンセラーとしてのキャリアを築いていきましょう。