総合型選抜で合格した大学を辞退できるかどうかは、出願方式によって決まります。

第一志望の合格発表を待つ間、すべり止めとして受けておきたいと考える受験生は少なくありません。

ただ、併願が認められている方式なら辞退できますが、専願のみの方式では原則として辞退できないため、出願前の確認が欠かせません。

本記事では、併願可と専願のみの違いをふまえ、辞退できるケースとできないケースを実際の大学例とあわせて解説します。

総合型選抜（旧AO入試）で合格した大学は辞退できる？

総合型選抜で得た合格を辞退できるかどうかは、志望していた大学の募集要項に書かれた出願方式によって決まります。

大きく分けると、他大学との併願を認める「併願可」と、その大学への進学を前提とする「専願のみ」の2つです。

どちらに当てはまるかで、合格後の選択肢は大きく変わってきます。

ここでは2つの方式それぞれについて、辞退が認められる条件と注意点を整理します。

「併願可」なら合格後でも辞退できる

募集要項に「併願可」と記載があれば、原則として合格したあとでも入学を辞退できます。

このタイプの入試は他大学との併願を前提としているため、第一志望の合否を見届けてから進学先を決められる仕組みです。

例えば、総合型選抜で先に合格を確保しておき、後日発表される一般選抜の結果しだいで進学先を選ぶ、といった受け方ができます。

合格後に他大学へ進む選択肢を残しておきたい受験生にとっては、安心して出願できる方式といえます。

ただし、辞退が認められているからといって、何も連絡せずに放置してよいわけではありません。

辞退を決めたら、大学への速やかな連絡と、所定の辞退手続きが必要になります。

多くの大学は辞退の締切日を設けており、この期日を過ぎると辞退そのものを受け付けてもらえない場合があります。

入学金など納めた費用が返ってくるかどうかも大学ごとに違うため、合格時に配られる手続き書類で早めに確認しておきましょう。

自分が受ける入試が併願可にあたるかどうかは、見分け方を知っておけば判断しやすくなります。

募集要項に「合格した場合は入学を確約できる者」という文言があれば専願、その記載がなければ併願の可能性が高いと考えられます。

判断に迷うときは、出願前に大学へ直接問い合わせて確認しておくと確実です。

「専願のみ」は原則として辞退できない

募集要項に「専願のみ」や「本学を第一志望とし、合格した場合は入学を確約できる者」と書かれている入試では、合格がそのまま入学を意味します。

出願の段階でその大学への進学を約束しているため、原則として合格後の辞退は認められません。

専願制は、本気で入学を希望する受験生を選ぶための仕組みであり、安易な辞退を防ぐ前提で運用されています。

そのため、合格を受け取った時点で入学手続きへと進むのが基本の流れです。

とはいえ、辞退がいっさい不可能というわけではありません。

経済的な事情や家庭の事情など、やむを得ない理由がある場合は、大学に相談することで辞退が認められるケースもあります。

ただし、認められるかどうかの判断は大学に委ねられており、必ず辞退できるとは限りません。

反対に、単なる進路変更や気持ちの変化を理由とした辞退は、認められないことがほとんどです。

「第一志望の大学に受かったから」「やはり別の大学に行きたくなったから」といった理由は、専願制では通用しないと考えておきましょう。

注意したいのは、専願であることを隠して他大学と併願していた事実が発覚した場合、合格そのものが取り消しの対象になる点です。

専願で出願する以上は、その大学に進学する意思が固まっているかどうかを、出願前にしっかり見極めておく必要があります。

総合型選抜を辞退できる大学・できない大学の例

ここまで併願可と専願のみの違いを見てきましたが、実際の募集要項ではどのように記載されているのでしょうか。

辞退できる大学とできない大学を具体的に知っておくと、出願前の確認ポイントがつかみやすくなります。

ここでは、要項の記載がわかりやすい大学を例に、辞退の可否がどう示されるかを紹介します。

なお、返還の条件や締切は年度によって変わるため、最新の内容は必ず各大学の公式ページで確認してください。

辞退できる大学

知名度の高い私立大学のなかにも、入学確約を求めず、合格後に正規の手続きで辞退できる入試があります。

代表的なのが慶應義塾大学SFCの総合政策学部・環境情報学部で実施されるAO入試です。

この入試は推薦者を必要としない公募制で、一定の資格基準を満たせば自分の意思で自由に出願できます。

専願を条件としていないため、他大学と併願したうえで進学先を選ぶことが可能です。

第一志望の結果を見てから入学するかどうかを決められるため、受験戦略の幅を広げやすくなります。

もう一つの例が、早稲田大学社会科学部の全国自己推薦入試です。

この方式は専願入試ではなく、他大学・他学部と併願したうえで出願できます。

そのため、合格を得たあとに別の大学へ進む選択肢を残しておけます。

正式に辞退する場合も、大学が定める期間内に所定の手続きを行えば問題ありません。

合格をひとつ確保しながら第一志望に挑戦したい受験生にとっては、心強い選択肢といえるでしょう。

ただし、併願の可否や出願条件は、年度や学部によって見直される場合があるため注意が必要です。

受験を検討するときは、出願前に各大学公式の入試・募集要項ページで最新の内容を必ず確認しておきましょう。

辞退できない大学

反対に、専願制をとり合格後の辞退を原則として認めていない入試があります。

例として、法政大学の人間環境学部などで実施される自己推薦入試が挙げられます。

環境分野を本気で学びたい受験生を対象とした、第一志望前提の方式です。

この入試は、出願資格に「本学部を第一志望とし、合格した場合は入学を確約できる者」と明記されています。

つまり、出願の時点で進学の意思を約束する仕組みであり、合格後に辞退することは原則として認められません。

他大学の合格を待ってから進学先を選ぶ、といった受け方はできないと考えておきましょう。

専願制をとる大学では、こうした「合格した場合は入学を確約できる者」という出願資格が設けられているのが特徴です。

気持ちが変わったり、他大学に魅力を感じたりしたとしても、原則として進学先を変える余地はありません。

専願であることを伏せて他大学と併願していた事実が判明すれば、合格が取り消される可能性もあります。

辞退できる大学と比べると、専願制では受験生に求められる覚悟が大きく異なるといえます。

だからこそ、出願する前の段階で、その大学が本当に第一志望といえるのかをじっくり見極めることが大切です。

志望する大学の入試が専願制かどうかは、大学公式の入試ページで早めに確かめておきましょう。

まとめ

総合型選抜で得た合格を辞退できるかどうかは、募集要項の出願方式で決まります。

併願可であれば期日内の手続きで辞退でき、専願のみの場合は原則として辞退が認められません。

慶應義塾大学や早稲田大学のように辞退を認める大学がある一方、法政大学のように専願制で辞退できない大学もあります。

判断の分かれ目は要項の記載にあるため、出願前に第一志望かどうかを固め、最新情報を各大学の公式ページで確認しておきましょう。