教員はやめとけと言われる5つの理由と教員に向いていない人の特徴を紹介
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教員を目指す中で、周囲に「教員はやめとけ」と言われて悩んでいる方はいませんか。
教員になりたい思いはあるものの、いざやめておけと言われると実際の職場環境が気になりモチベーションにも影響しますよね。
そこで本記事では、教員がやめとけと言われる理由をはじめ、教員のやりがいについても詳しく解説します。
教員に向いていない人の特徴もあわせて紹介しているため、ぜひ自身が当てはまるかどうかチェックしてみてください。
目次
教員はやめとけと言われる5つの理由
教員はやめとけと言われる5つの理由は以下のとおりです。
- 労働時間が長い
- 業務内容が多い
- 残業代がでない
- 人間関係のもつれが多い
- 民間企業への転職が難しい
順番に解説します。
労働時間が長い
教員はやめとけと言われる理由のひとつが、労働時間の長さです。
文部科学省の「教員勤務実態調査(令和4年度)」によると、週50時間以上働いている教員は小学校で64.4%以上、中学校で77.2%となっています。
一週間あたりの正規の勤務時間は38時間45分であるため、小中学校に勤める半数以上の教員が時間外勤務をしている結果となりました。
教員の労働時間が長くなるのは、
- 授業の準備
- 行事の準備
- 家庭訪問
- 教員同士の会議
- 保護者会
などの膨大な業務量が主な原因であると考えられています。
中には学校での残業のみならず、家に持ち帰り業務を片付けている教員もいるため、労働時間の長さは課題とされています。
業務内容が多い
業務内容の多さも教員はやめとけと言われる理由のひとつです。
教員の業務は授業をはじめ、部活動や生徒指導、ボランティア活動など多岐に渡ります。
部活動やボランティア活動は休日に行われるケースも多いため、教員も引率や同行を求められる場合があります。
また、休日に生徒のトラブルが生じた場合、休日出勤を余儀なくされるケースも考えられるでしょう。
さまざまな業務に対応するスキルやコミュニケーション能力、業務に割く時間が必要となるため、教員を勧めない方が多いと考えられています。
残業代がでない
教員は「残業した分だけ給料は出ないからやめとけ」と言われています。
実は公立学校教員の場合、「教員給与特別措置法(給特法)」により残業代が支払われません。
給特法では公立学校の教職員に対し、時間外勤務手当や休日勤務手当が支給されないことが明記されているためです。
ただ、残業代の代わりに「教職調整額」と呼ばれる手当が一律に支給されています。
しかし教職調整額は月額給与の4%を基準とするため、残業代を十分にカバーできていない一面もあります。
現在、公立学校教員の処遇改善が検討されていることもあり、今後の残業代支給の有無に注目が集まっているところです。
人間関係のもつれが多い
教員は人間関係のもつれが多い点も、教員がやめとけと言われる理由のひとつです。
教員は学校で過ごす時間が長いため、教え子となる生徒はもちろん、教員同士のかかわり合いが多くなります。
さらに生徒の素行や学業面などによる保護者対応も業務に含まれるため、さまざまな人間関係を築く必要があります。
人間同士には相性があるため、中には合わない生徒や教員、保護者と触れ合わなくてはならないケースもあるでしょう。
幅広い年齢の人とかかわる中で、人間関係のもつれが多いことも教員が推奨されない原因となっています。
民間企業への転職が難しい
教員は「民間企業への転職が難しいためやめとけ」と言われている側面もあります。
教員は、民間の企業と違いノルマに追われることやビジネススキルが乏しいです。
そのため、民間企業が求める即戦力の人材になることが難しいと考えられます。
ただし、塾の運営や教材販売など教育関係の業界への転職であれば、教員の経験がプラスに捉えられるケースもあります。
また、教員は年度途中で転職活動を行う難しさがあることも転職が難しい理由のひとつです。
教員の業務は毎年4月に始まり、3月に終わります。
クラスを持っていると入学式や運動会などの年度行事を挟むため、準備や練習などの期間には自由に動けなくなります。
転職のタイミングと実務のスケジュールを合致させる難しさも、教員の転職におけるハードルを上げていると考えられるでしょう。
教員はやりがいが多い仕事
「やめとけ」と言われることの多い教員ですが、やりがいの多い仕事でもあります。
文部科学省の「教員勤務実態調査(令和4年度)」では、教員に対して後述する7項目についての意識調査が行われました。
- 生活(様々な面から総合的に判断して)
- 仕事(様々な面から総合的に判断して)
- 仕事と仕事以外の生活とのバランス
- 雇用の安定性
- 教師としての仕事そのもの
- 給料以外の待遇や処遇(福利厚生など)
- あなたは、現在の年収についてあなたが暮らす地域の他の職と比較してどう感じていますか
調査の結果、「仕事と仕事以外の生活とのバランス」以外で満足している教員が満足していない教員の割合よりも高いことが明らかになりました。
労働時間が長い、業務内容が多いなどの懸念点があるものの、教員の業務自体には満足している人が多いと考えられます。
また、教員は子供の成長にかかわれる仕事であるため、労働環境や仕事内容のきつさ以上にやりがいを感じている人が多いのではないでしょうか。
教員の環境は変わりつつある
近年、教員の働く環境は、働き方改革により大きく変わりつつあります。
令和6年12月24日、財務省と文科省の間で「教師を取り巻く環境整備に関する合意」が締結されました。
「教師を取り巻く環境整備に関する合意」は主に学校における働き方改革を強力に進めるための政策です。
「教師を取り巻く環境整備に関する合意」には、給与の改善や業務の見直しなど、教員に対するマイナスイメージの緩和に期待が持てるような内容が記載されています。
「教師を取り巻く環境整備に関する合意」をもとに、今後どのような対策が進められるのか期待しましょう。
教員に向いていない人の特徴4選
教員に向いていない人の特徴は以下の4つです。
- 子どもがあまり好きではない
- 人に教えるのが苦手な人
- 考え方が偏っている人
- コミュニケーションをとるのが苦手な人
教員になりたいと考えている人は、当てはまってないか確認してみましょう。
子どもがあまり好きではない
子どもがあまり好きではない人は、教員に向いていないと考えられます。
教員は授業をはじめ、休み時間や給食、部活動などで常に子どもと触れ合う職業です。
また、クラス担任になれば30人から40人の生徒を持つため、時には生徒の相談ごとに乗ったり、指導をしたりしなければなりません。
中には反抗的な子や素行が悪い子もいるため、子どもが好きでない場合にはストレスをより感じやすくなるでしょう。
また、子どもがあまり好きでない人の場合、生徒に興味を持てず、親身に相談に乗れないケースもあります。
さらに、子どもがあまり好きではない気持ちから、必要以上に強い指導を実施してしまう懸念もあります。
子どもへの苦手意識が大きな問題へつながる場合もあるため、子どもがあまり好きでない人は教員への道を慎重に選んだほうがよいでしょう。
人に教えるのが苦手な人
人に教えるのが苦手な人も、教員には不向きです。
教員の主な仕事は、勉強や勉強以外の社会の部分について子どもに教えることです。
中でも授業は欠かせない業務となるため、わかりやすく教えるスキルが必要となります。
また、子どもの理解力には個人差があるため、同じ授業を行ってもすぐに理解してくれる子とそうでない子がいます。
そのため、子どもの目線に立って説明できない人や、何度も同じ指導をしたくない人は教員に向いていないかもしれません。
考え方が偏っている人
考え方が偏っている人も、教員に向いていないと考えられます。
例えば、授業中に説明した算数の解き方を「この方法でも解けた」と言う子が現れるかもしれません。
そういった場合、「そのようなことはない」と否定するのではなく、「どういう方法で解けたの」と寄り添う柔軟性が求められるでしょう。
また、考え方が偏っている教員の場合、生徒の意見を頭ごなしに否定したり、自身の思想に子どもたちが染まったりする危険性も考えられます。
子どもはさまざまな視点で物事を考えるため、柔軟性のない人も教員に向いていないといえるでしょう。
コミュニケーションをとるのが苦手な人
コミュニケーションをとるのが苦手な人も、教員には不向きです。
教員は生徒、保護者、教員間で多くのコミュニケーションをとる機会が多い職業です。
授業で壇上に立つことはもちろん、全校集会や行事の際には大勢の前に立って喋らなくてはならない場面もあります。
また、家庭訪問や三者面談などでは、生徒について保護者の方へ近況を説明したり、課題などを伝えたりしなくてはなりません。
円満な対応はもちろんですが、時には指導や相談などにおける厳しいコミュニケーションが必要とされるケースもあります。
さまざまな人とかかわりつつ、状況にあった適切な対応が求められるため、コミュニケーションが苦手な人は教員に向いていないと考えられます。
まとめ
以上、当コラムでは教員はやめとけと言われる理由についてお伝えしました。
最後に、このコラムの要点をまとめます。
- 教員がやめとけと言われる主な原因は、長い労働時間、業務内容の多さ、残業代が出ない点、人間関係のもつれ、転職の難しさ
- 教員はやりがいが多い仕事でもある
- 教員に向いていない人の特徴は、子どもが苦手、人に教えるのが苦手、考え方が偏っている、コミュニケーションが苦手であること
教員は大変な業務の反面、やりがいが多い職業です。
また、業務の大変さを緩和するための働き方改革が強力に進められている現状があります。
今後の職場環境や処遇の改善に期待しながら、教員採用試験の対策を進めていきましょう。