向いている仕事がわからない30代の4つの原因｜避けたい進め方と学び直しの制度

30代で向いている仕事がわからないときは、これまでの職務経験を振り返り、自分が繰り返し成果を出せたことと、今後の仕事で譲れない条件を整理することが重要です。

30代は、すでに複数の業務や役割を経験している人も多く、向いている仕事を考えるための材料はある程度そろっています。

一方で、経験が増えたからこそ、「どの経験を今後も活かしたいのか」「今の仕事を続けるべきか」「別の職種に移れるのか」と迷うこともあるでしょう。

本記事では、30代で向いている仕事がわからなくなる原因や、向いている仕事を絞り込む方法を解説します。

30代の転職は20代と何が変わるか

ここでは、30代の転職について3つのポイントを解説します。

転職する人の割合が20代より下がる

厚生労働省の「令和6年 雇用動向調査結果の概要」によると、年齢階級別の転職入職率は、30〜34歳で男性10.3％・女性13.2％です。35〜39歳では男性7.9％・女性10.5％となっています。

一方、25〜29歳では男性15.1％・女性16.8％であり、30代になると転職入職率は低くなっています。

転職入職率は、常用労働者のうち転職によって入職した人の割合を示すものです。

この数字からは、20代後半と比べて、30代では実際に転職する人の割合が低くなることがわかります。

転職した人の半数近くは賃金が増えている

厚生労働省の「令和6年 雇用動向調査結果の概要」では、転職後の賃金が前職より増加した人の割合は、30〜34歳で46.1％、35〜39歳で45.5％でした。

25〜29歳は46.3％であり、30代との差はわずかです。

30代でも、転職した人のうち4割以上は前職より賃金が増えています。

つまり、調査結果から「30代になると転職後に賃金が上がりにくくなる」という大きな差は見られません。

未経験で応募できる職種の範囲が狭まる

未経験者を採用する求人は、入社後に育てる前提で若手を対象にしたものが中心です。

そのため、30代前半では一部の職種で選択肢が残り、後半では前職の経験と近い職種が中心になります。

30代後半で向いている仕事を探す場合、職種そのものを変えるより隣接する職種へ移る形が現実的でしょう。

たとえば法人営業から、同じ顧客層を扱うカスタマーサクセスへ移る動き方です。自分が前半と後半のどちらの段階にいるかで、検討する範囲は変わります。

35歳を境に求人の書き方が変わるわけではありませんが、経験を問う度合いは上がっていきます。

30代で向いている仕事がわからなくなる4つの原因

30代になると、これまでの仕事で経験やスキルが増える一方で、それらを今後のキャリアにどう活かせばよいのか迷うことがあります。

また、仕事だけでなく生活面で重視したい条件が変わったり、社内で担当する役割が固定されたりすることも、向いている仕事を考えにくくなる要因です。

主な原因として、次の4つが挙げられます。

• 経験が自分で選んだ結果ではなく積み上がった結果になっている
• 社内でしか通用しない力と持ち運べる力が分かれていない
• 仕事選びで重視する条件が変わっている
• 社内で役割が固定され別の適性を試す機会が少ない

①経験が自分で選んだ結果ではなく積み上がった結果になっている

30代では、これまでに担当してきた仕事が増えていても、そのすべてが自分の希望で選んだものとは限りません。

入社時の配属や異動、組織変更、人員配置などによって担当が決まり、気づけば特定の分野で長く経験を積んでいたという人もいるでしょう。

そのため、「経験がある仕事」と「これからも続けたい仕事」が一致しないことがあります。

たとえば、営業を長く経験していて成果も出しているからといって、本人が今後も営業を続けたいとは限りません。

会社から任された仕事を続けるうちに得意になっただけで、企画やマネジメントなど別の仕事に興味を持っている場合もあります。

反対に、自分から希望して取り組んだ仕事でも、実際に経験してみると負担が大きく、今後は続けたくないと感じることもあります。

経験年数が増えるほど、「できること」は増えていきます。

しかし、できることがそのまま向いている仕事や続けたい仕事になるわけではありません。

これまで積み上げてきた経験と、今後選びたい仕事を同じものとして考えてしまうことが、30代でキャリアに迷う原因の一つです。

②社内でしか通用しない力と持ち運べる力が分かれていない

同じ会社で経験を積むほど、その職場で仕事を進めるための知識やスキルも身についていきます。

たとえば、社内の承認手続きに詳しい、関係部署との調整が得意、社内システムを使いこなしているといった力です。

こうした経験は現在の仕事では大きな強みですが、転職や職種変更を考えたときに、「ほかの会社でも使えるのか」がわかりにくいことがあります。

一方で、日々の仕事のなかには、会社が変わっても活かせる力も含まれています。

たとえば、複数の関係者の意見をまとめる、顧客の要望を聞いて提案する、数字から課題を見つける、複雑な内容をわかりやすく説明するといった力です。

ただ、普段はこれらを一つの仕事としてまとめて行っているため、「自分は具体的に何が得意なのか」まで分けて考える機会は多くありません。

その結果、今の会社では仕事ができていても、「会社を離れたら何ができるのかわからない」「別の職種で活かせる経験が思いつかない」と感じることがあります。

身につけてきた力はあるのに、それを別の仕事と結びつけられていないことが、向いている仕事を見つけにくくしてしまっているのです。

③守るものが増えて判断の基準が変わった

30代になると、仕事だけでなく、生活面も含めて考える条件が増えてきます。

結婚や出産、住宅購入などをきっかけに、収入や勤務地、勤務時間といった条件を以前より重視するようになる人もいるでしょう。

その結果、20代のころは仕事内容だけで選べていた仕事でも、30代では「続けられる働き方か」「生活と両立できるか」といった条件も含めて考える必要が出てきます。

選ぶ基準が増えるほど、仕事内容だけを見て向き不向きを判断するのは難しくなります。

自分に向いている仕事がわからなくなったのではなく、仕事を選ぶ際に考える条件が増えたことで、判断が難しくなっている場合もあります。

④社内で役割が固定され別の適性を試す機会がない

30代になると、これまでの経験をもとに、似た業務や役割を任される場面が増えてきます。

そのため、経験年数は増えていても、新しい種類の仕事を経験する機会は少なくなることがあります。

たとえば営業を長く担当している人が、資料作成や後輩育成にも強みを持っていても、それらを中心とした役割を経験していなければ、別の仕事への適性には気づきにくいでしょう。

今の仕事で求められる役割がある程度決まっていると、それ以外の仕事でどのような力を発揮できるのかを判断する材料も増えません。

社内で経験する役割が限られることで、今の仕事以外に何が向いているのか見えにくくなります。

30代が向いている仕事を絞り込む3つの手順

30代で向いている仕事を絞り込むには、これまでの仕事を振り返り、どんな場面で成果を出してきたのかを確認することが重要です。

30代が向いている仕事を絞り込む手順は以下のとおりです。

• 職務経歴から再現できた成果を抜き出す
• 社内でしか通用しない力と持ち運べる力を分ける
• 動かせない条件を先に固定する

①職務経歴から再現できた成果を抜き出す

最初に、これまでの仕事で成果を出した場面や、周囲から評価された経験を振り返りましょう。

ここで確かめたいのは、成果の大きさよりも、担当や環境が変わっても同じように成果を出せていたかどうかです。

たとえば、特定の顧客だけで売上を伸ばした経験は、商品力や顧客との相性に支えられていた可能性もあります。

反対に、担当する顧客が変わっても、相手の課題を聞き出して提案につなげていたのであれば、その進め方は自分の強みと考えられます。

振り返るときは、「何を達成したか」だけでなく、「どうやって達成したか」まで掘り下げてみましょう。

たとえば、営業成績を上げた経験と業務改善に取り組んだ経験は、一見すると別の実績です。

しかし、どちらでも「相手の状況を整理して、改善案を考える」という動きを繰り返しているかもしれません。

仕事が変わっても繰り返し発揮できていた力があれば、別の職種でも活かせる強みの候補になります。

②社内でしか通用しない力と持ち運べる力を分ける

これまで身につけた力を、今の会社だから使えるものと、会社や職種が変わっても使えるものに分けます。

たとえば、社内独自の承認手続きに詳しいことや、各部署の役割や関係性を把握していることは、今の会社で仕事を進めるうえでは強みです。

ただし、会社が変われば、その知識をそのまま使えるとは限りません。

一方、顧客の要望を聞いて提案につなげる、複数の関係者を調整する、数字から課題を見つけるといった力は、別の会社でも活かせます。

この違いを見つけるには、「営業をしてきた」「経理を担当してきた」と職種名だけで振り返らず、実際にどんなことをしてきたのかまで分けて考えることが大切です。

たとえば営業なら、「顧客の課題を聞き出す」「提案内容を組み立てる」「社内の関係部署と調整する」といった行動まで掘り下げます。

職種名ではなく実際の行動まで振り返ることで、今の会社を離れても活かせる自分の強みが見えてきます。

③動かせない条件を先に固定する

次の仕事を選ぶ前に、年収や勤務地、勤務時間など、譲れない条件を決めておきましょう。

向いていそうな仕事でも、必要な収入を得られない、通勤が難しい、希望する時間帯に働けないのであれば、実際に続けるのは難しいためです。

たとえば、「年収はこの金額を下回れない」「勤務地はこの範囲まで」といった条件です。

一方、在宅勤務や福利厚生など、必須ではないものまで同じように扱うと、選べる求人が必要以上に少なくなります。

そのため、仕事に求める条件は「譲れないもの」と「できれば満たしたいもの」に分けて考えます。

先に譲れない条件が決まっていれば、向いていそうな仕事が複数見つかったときも、実際に続けられる仕事かどうかで候補を絞れます。

現職に残る案と移る案を同じ基準で比べる

30代で転職を迷っているなら、現職に残る場合と転職する場合を同じ条件で比べることが大切です。

今の会社でも仕事内容や役割を変えられるなら、転職せずに悩みが解消する可能性もあります。

一方、現職では希望する働き方や仕事内容を実現しにくいのであれば、転職するのが望ましいでしょう。

社内で役割を変える手段を試す

今の仕事が合わないと感じても、会社そのものを変える必要があるとは限りません。

同じ会社でも部署を異動すれば、仕事内容を変えられるためです。

たとえば、これまでの実績をもとに別の担当領域を希望する、社内公募や異動制度を利用する、部署をまたぐプロジェクトに参加するといった方法があります。

役割を変えて仕事への違和感が小さくなるなら、原因は会社そのものではなく、これまで担当していた業務にあったと考えられます。

一方、仕事内容が変わっても、勤務時間や勤務地、待遇など自分が重視する条件を満たせないのであれば、社内でできることには限界があります。

在職中に市場価値を確かめる

自分の経験が社外でどのように評価されるのかは、今の会社にいるだけでは分かりません。

求人票を見たり、転職エージェントに相談したりすると、これまでの経験を求めている企業や職種を知ることができます。

実際に選考を受ければ、書類が通るか、面接でどの経験について詳しく聞かれるかも分かります。

たとえば、自分では営業成績を一番の強みだと思っていても、企業からは後輩育成や顧客との関係構築を評価されるかもしれません。

社外からどの経験を評価されるのかを知ると、転職するとしたら何を強みにできるのかも見えてきます。

3つの目安で移る判断をする

転職するか迷ったときは、今の会社に残っても変えられないことが何かを確認します。

特に見ておきたいのは、次の3つです。

• 譲れない条件を現職では満たせない
• 社内で役割を変えても悩みが残る
• 自分の経験を活かせる転職先が見つかっている

たとえば、現在の仕事内容だけに不満があるなら、異動で解決できるかもしれません。

一方、希望する職種が社内にない、勤務地を変えられない、希望する働き方を選べないといった場合は、転職しなければ変えにくい条件です。

現職で変えられることと、転職しなければ変えられないことを比べると、残るか移るかを考えやすくなります。

30代が仕事選びで避けたい進め方

30代で向いてる仕事を探すときは、方向性が決まる前に資格を取ったり、先に退職したりすると、かえって仕事選びが難しくなることがあります。

また、今の会社での評価だけをもとに、自分がほかの会社でも同じように評価されると考えるのも注意が必要です。

資格の取得から始める

向いてる仕事が決まっていない段階で、資格の取得を目的にしてしまうと、仕事選びの方向がかえって定まりにくくなります。

資格を取ることと、その資格を使う仕事が自分に向いていることは別だからです。

たとえば、興味のある資格を見つけて勉強を始めても、実際の仕事では想像していた業務と違ったり、自分の得意なことを活かせなかったりすることがあります。

資格が必要な仕事を目指すのであれば、先にその職種の仕事内容や求人を確認し、自分がやりたい仕事なのかを確かめることが大切です。

資格は仕事を選ぶための答えではなく、目指す仕事に必要な知識やスキルを身につける手段として考えたほうがよいでしょう。

退職してから探し始める

向いてる仕事がわからない状態で先に退職すると、次の仕事をじっくり比べにくくなることがあります。

退職後は収入が途切れるため、「自分に合う仕事か」よりも「早く次の仕事を決めたい」という気持ちが強くなることもあるでしょう。

その状態では、仕事内容を十分に確認せず、年収や勤務地、内定の出やすさなどを優先して転職先を決めてしまう可能性があります。

在職中であれば、求人を調べたり選考を受けたりしながら、今の会社に残る選択肢とも比較できます。

向いてる仕事を探すために退職が必要なわけではありません。退職を決める前に、どのような仕事を候補にできるのかを確認しておくほうが、選択肢を比べやすくなります。

社内の評価をそのまま市場価値だと考える

今の会社で高く評価されているからといって、別の会社でも同じように評価されるとは限りません。

社内の評価には、仕事内容だけでなく、その会社の評価制度や役割、組織の状況なども影響するためです。

反対に、現在の会社ではあまり評価されていない経験でも、別の会社では求められることがあります。

たとえば、社内では日常業務として扱われている顧客との調整や業務改善の経験が、別の企業では必要なスキルとして評価されるかもしれません。

そのため、現在の役職や評価だけで、自分が社外でも通用するかどうかを判断するのは難しいでしょう。

転職を考える際は、今の会社での評価だけでなく、自分がどのような仕事をしてきたのか、どの経験をほかの会社でも活かせるのかを見る必要があります。

向いている仕事がわからない30代が使える制度と窓口

30代で向いてる仕事を考えるときは、学び直しに使える制度や、キャリアについて相談できる窓口 の利用を検討してみてください。

主な制度・相談先には、以下のようなものがあります。

教育訓練給付金で学び直しの費用を抑える

教育訓練給付金は、働く人の能力開発やキャリア形成を支援するための制度です。

一定の受給要件を満たす人が、厚生労働大臣の指定を受けた教育訓練を受講・修了した場合、受講費用の一部が支給されます。

• 専門実践教育訓練：中長期的なキャリア形成につながる専門的な教育訓練
• 特定一般教育訓練：早期の再就職やキャリア形成につながる教育訓練
• 一般教育訓練：雇用の安定や就職の促進につながる教育訓練

専門実践教育訓練では、教育訓練経費の50％が支給され、資格取得や就職など一定の要件を満たすと70％、さらに受講後の賃金が一定以上上昇すると最大80％まで支給されます。

特定一般教育訓練は教育訓練経費の40％が基本で、資格取得や就職などの要件を満たすと最大50％です。

一般教育訓練では20％が支給されます。それぞれ支給額には上限がある点に注意が必要です。

なお、対象には、資格取得を目指す講座をはじめ、専門的な知識やスキルを学ぶさまざまな教育訓練があります。

現在対象となっている講座は、厚生労働省の教育訓練講座検索システムで確認できます。

※出典：「教育訓練給付金」厚生労働省

キャリア形成・リスキリング支援センターで無料の相談を受ける

キャリア形成・リスキリング支援センターでは、在職者や求職者を対象に、キャリアコンサルタントによる相談を無料で実施しています。

全国47都道府県の支援センターや、ハローワークに設置された相談コーナーで利用でき、対面だけでなくオンラインでの相談にも対応しています。

相談では、ジョブ・カードを活用します。

ジョブ・カードは、これまでの職務経験や身につけた能力、今後のキャリアなどを書き出し、自分の経歴を振り返るためのツールです。

「今後のキャリアに不安がある」「今の職場での目標を整理したい」「リスキリングでキャリアの幅を広げたい」といった内容も相談できます。

また、専門実践教育訓練給付や特定一般教育訓練給付を受ける際に必要となる、訓練前キャリアコンサルティングも無料で実施しています。

キャリアコーチングで残るか動くかから相談する

キャリアコーチングは、自分の強みや価値観、今後の働き方について、コーチとの対話を通じて考える有料サービスです。

転職先を探すことだけを目的とせず、「今の会社に残るか転職するか」「これまでの経験をどのような仕事に活かせるか」といった段階から相談できるサービスもあります。

30代では、これまでの職務経験が増えている一方で、その経験を今後も活かしたいのか、別の仕事へ広げたいのか迷うこともあるでしょう。

キャリアコーチングでは、これまで担当してきた仕事や成果を振り返りながら、自分の強みや仕事選びで重視したいことについて相談できます。

転職を前提とせずに今後のキャリアを考えたい人や、一人ではこれまでの経験を整理しにくい人が利用できる相談先の一つです。

向いている仕事がわからない30代からよくある質問

ここでは、向いている仕事がわからない30代からよくある質問に回答します。

30代未経験で職種を変えるのは無理ですか

30代でも、未経験の職種へ転職することは可能です。

職種としては未経験でも、これまでの仕事で身につけた経験やスキルを活かせる場合があるためです。

たとえば、法人営業からカスタマーサクセスへ移る場合、職種は変わっても、顧客の課題を聞く力や提案力、関係構築の経験には共通する部分があります。

事務職から業務改善に関わる仕事へ移る場合も、業務フローの見直しや関係部署との調整など、これまでの経験を活かせるケースがあるでしょう。

そのため、30代の未経験転職では、「その職種を経験したことがあるか」だけでなく、これまで身につけた力を新しい仕事でも活かせるかが重要になります。

年収を下げてでも移るべきですか

年収を下げて転職するべきかどうかは、転職によって何を得たいのかによって変わります。

仕事内容や働き方を変えることを優先するのであれば、一時的な年収ダウンを受け入れる選択もあります。

一方で、生活費や住宅費などを考えると、一定以上の収入を維持する必要がある人もいるでしょう。

その場合は、年収を下げることを前提にせず、希望する仕事内容と必要な収入の両方を満たせる求人を探す必要があります。

大切なのは、「30代だから年収を下げるべき」と考えるのではなく、自分が仕事選びで何を優先するのかを決めることです。

30代で転職を繰り返しているとどう見られますか

転職回数だけで評価が決まるわけではありませんが、採用する企業から転職理由やこれまでの経験について確認されることはあります。

そのため、それぞれの会社でどのような仕事を経験し、何を身につけたのかを説明できることが重要です。

たとえば業界や職種が異なっていても、「顧客の課題を聞いて改善につなげてきた」「新しい業務の立ち上げに関わってきた」など、共通する経験が見つかる場合があります。

一方で、退職理由だけを並べても、自分がどのような経験を積んできたのかは伝わりにくくなります。

転職回数そのものよりも、これまでの仕事を通じて何ができるようになったのかを説明できるかが大切です。

適職診断は30代でも役に立ちますか

適職診断は、自分では思いつかなかった仕事を知るきっかけとして利用できます。

ただし、診断結果だけで向いてる仕事を決めるのは難しいでしょう。

30代には、これまで実際に働いてきた経験があります。

どの仕事で成果を出したのか、どの業務に負担を感じたのか、周囲から何を評価されたのかといった実際の経験は、向いてる仕事を考えるうえで重要な情報です。

適職診断は、その経験を振り返る代わりに使うのではなく、これまで考えていなかった職種を知るための補助として使うとよいでしょう。

まとめ｜向いている仕事がわからない30代は材料の整理から始める

30代で向いてる仕事がわからないときは、これまでの職務経験を振り返り、自分がどんな場面で成果を出してきたのかを確認することが大切です。

そのうえで、転職先でも活かせる力と、年収や勤務地など譲れない条件を整理すると、仕事の候補を絞りやすくなります。

転職だけでなく、社内で役割を変える選択肢もあります。一人で整理しにくい場合は、公的な相談窓口やキャリアコーチングを利用する方法もあります。

まずは、これまでの仕事の中から「成果を出せた場面」と「そのとき自分がしていたこと」を書き出してみましょう。